読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
332
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年4月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高23,020百万円前年比 -2.1%進捗 71.9%
営業利益332百万円進捗 73.8%
経常利益303百万円進捗 101.0%
純利益（親会社株主帰属）83百万円進捗 83.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益49.10円
期末の財政状態
総資産33,405百万円
うち純資産 6,928 百万円自己資本比率 20.7%前期末比 +0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
船舶事業22,71897.2%
その他6432.8%
セグメント別利益
船舶事業97198.9%
その他111.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高32,000百万円（前年比 +2.8%）
営業利益450百万円
経常利益300百万円
純利益100百万円
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
新造船では鋼材の大幅な値上げや機材価格の上昇、改修船では新型コロナウイルスによる中国の修繕ドックの入渠制限、国内造船所との価格競争が影響した。その他事業では緊急事態宣言及びまん延防止等重点措置の影響が続いた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示 / 記載 重要な子会社の異動：無
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 25百万円
受注高・受注残高受注高 30,210百万円 / 受注残高 50,436百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数2,253,000
期末自己株式数557,769
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 23,020百万円（前年比 -2.1%） |
| 営業利益 | 332百万円 |
| 経常利益 | 303百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 83百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 49.10円 |
| 自己資本比率 | 当期末 20.7 / 前期末 19.9 |
| 総資産 | 33,405百万円 |
| 純資産 | 6,928百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 32,000百万円（前年比 +2.8%） / 営業利益 450百万円 / 経常利益 300百万円 / 純利益 100百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | セグメント 船舶事業 / 売上高 22,718百万円 / 前年同期比_pct -1.9、セグメント その他 / 売上高 643百万円 / 前年同期比_pct -19.7 |
| セグメント別利益 | セグメント 船舶事業 / セグメント利益 971百万円 / 前年同期比_pct 95、セグメント その他 / セグメント利益 11百万円 / 前年同期比_pct -15.4 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 30,210百万円 / 受注残高 50,436百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 25百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示 / 記載 重要な子会社の異動：無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 2,253,000 |
| 期末自己株式数 | 557,769 |
| 業績の増減要因 | 新造船では鋼材の大幅な値上げや機材価格の上昇、改修船では新型コロナウイルスによる中国の修繕ドックの入渠制限、国内造船所との価格競争が影響した。その他事業では緊急事態宣言及びまん延防止等重点措置の影響が続いた。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置による経済・個人消費活動の制限、新型コロナウイルスの影響を説明している。船舶事業では鋼材・機材価格の上昇、改修船事業では修繕ドックの入渠制限や価格競争、その他事業では緊急事態宣言等が業績に影響したとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。