セクター制から事業領域制への移行
FY2017に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
IHIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「従って、当社グループは事業領域別のセグメントから構成されており、「資源・エネルギー・環境」「社会基盤」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の４事業領域を報告セグメントとしています。」
4事業領域を報告セグメントとする管理構造を維持している。 - 2026-06-02再定義決算説明資料
「3つの事業ドメイン エアロスペース エネルギー インフラ」
従来の4事業領域による構成とは別に、2040年に向けた戦略上の事業ドメインを3つに整理している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当連結会計年度から、都市開発の報告セグメントを社会基盤からその他へ変更したことにより、社会基盤セグメントからその他へ、外部顧客への売上収益8,070百万円、セグメント間の内部売上収益84百万円、セグメント利益1,800百万円を組み替えて表示しています。」
4事業領域制は維持しつつ、都市開発を社会基盤からその他へ報告セグメント上組み替えている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「従って，当社グループは事業領域別のセグメントから構成されており，「資源・エネルギー・環境」「社会基盤」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の４事業領域を報告セグメントとしています。なお，第１四半期連結会計期間より，セグメント名称を「社会基盤・海洋」から「社会基盤」へ変更しています。」
4事業領域を報告セグメントとする組織構造と、「社会基盤・海洋」から「社会基盤」への名称変更を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお，当第１四半期連結会計期間より，セグメント名称を「社会基盤・海洋」から「社会基盤」へ変更しています。」
4事業領域による報告セグメント構造を維持しつつ、2023年度第1四半期から「社会基盤・海洋」を「社会基盤」へ改称したことを再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023年度よりセグメント名称を「社会基盤・海洋」から「社会基盤」へ変更しています。」
4事業領域制は維持しているが、2023年度から報告セグメントの名称を「社会基盤・海洋」から「社会基盤」へ変更し、事業領域の表現を整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは事業領域別のセグメントから構成されており，「資源・エネルギー・環境」「社会基盤・海洋」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の４事業領域を報告セグメントとしています。」
4事業領域制を報告セグメントおよび経営資源配分・業績評価の単位とする構造を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは事業領域別のセグメントから構成されており，「資源・エネルギー・環境」「社会基盤・海洋」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の４事業領域を報告セグメントとしています。」
4事業領域を報告セグメントとする組織・管理構造を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年４月より，従来の事業運営組織であった１事業本部・８セクターを廃止し，「資源・エネルギー・環境」「社会基盤・海洋」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の４事業領域を組織化しました。従って，当社グループは，これら４事業領域を報告セグメントとしています。」
一事業本部・八セクターから四事業領域制への移行を、報告セグメントの運営に反映していることを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年４月より，従来の事業運営組織であった１事業本部・８セクターを廃止し，「資源・エネルギー・環境」「社会基盤・海洋」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の４事業領域を組織化しました。従って，当社グループは，これら４事業領域を報告セグメントとしています。」
１事業本部・８セクターから４事業領域制への移行を、報告セグメントの運営に反映していることを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年４月より，従来の事業運営組織であった１事業本部・８セクターを廃止し，「資源・エネルギー・環境」「社会基盤・海洋」「産業システム・汎用機械」「航空・宇宙・防衛」の４事業領域を組織化しました。従って，当社グループは，これら４事業領域を報告セグメントとしています。」
4事業領域制への移行を報告セグメントの運営に反映していることを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「本年４月，従来の事業運営組織であった１事業本部・８セクターを廃止し，「資源・エネルギー・環境」，「社会基盤・海洋」，「産業システム・汎用機械」，「航空・宇宙・防衛」の４事業領域を組織化しました。これら事業領域を中核に，事業構造改革の加速，リスクマネジメントの強化，グループ経営の推進を図り，「グループ経営方針2016」の経営目標の達成に向けて着実に施策を展開してまいります。」
従来の1事業本部・8セクターを廃止し、4事業領域を中核とする組織運営へ移行した。