IHI（7013）・施策再定義
働き方改革による労働生産性向上
FY2018-Q1に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q2。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による業務効率化23社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社
IHIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「・リモートとオフィスを組み合わせた新たな働き方」
従来の労働生産性向上を目的とした働き方改革から、リモートとオフィスを組み合わせた新たな働き方へと施策の表現を改めている。 - FY2019削除有価証券報告書本 filing では、従来記載されていた「労働生産性の向上などを目指した働き方改革」の表現は確認できない。
- FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また合わせて，労働生産性の向上などを目指した働き方改革を推進してまいります。」
労働生産性の向上を目指す働き方改革を引き続き推進するとしている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「また合わせて，労働生産性の向上などを目指した働き方改革を推進してまいります。」
当連結会計年度の施策として、労働生産性向上を目指す働き方改革を初めて明示している。