読む価値
59注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.4
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高102,475百万円前年比 +6.4%進捗 19.7%
営業利益-3,324百万円
経常利益-2,137百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,886百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△11.19円
期末の財政状態
総資産466,119百万円
うち純資産 140,332 百万円自己資本比率 28.9%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+218
投資-163
財務-35
純増減+20
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 億円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高921億円
セグメント別売上高環境 72,051百万円、機械・インフラ 20,391百万円、脱炭素化 9,500百万円、その他 532百万円
セグメント別利益環境 -2,944百万円、機械・インフラ 63百万円、脱炭素化 -480百万円、その他 52百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高520,000百万円（前年比 +5.5%）
営業利益22,000百万円（前年比 +9.7%）
経常利益18,000百万円（前年比 +0.9%）
親会社株主に帰属する当期純利益12,000百万円（前年比 -23.0%）
年間配当予想18円 → 18円（0.0%）
業績の増減要因
受注高・売上高は主に環境部門の増加による。営業損益は環境部門の赤字拡大、経常損益は営業損益の悪化による。環境では海外ごみ焼却発電施設の大口工事の進捗により売上高が増加し、海外子会社の収益減少等により営業損失が悪化した。機械・インフラはインフラの増加等で売上高が増加したが、精密機械の収益悪化で営業利益が減少した。脱炭素化は舶用原動機の減少等で売上高が減少したが、プロセス機器の収益改善で営業損失が改善した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社・除外0社（重要な子会社の異動なし）
受注高・受注残高受注高 222,220百万円 / 受注残高 14,647億円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（報道関係者・証券アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数170,214,843
期末自己株式数1,688,071
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 102,475百万円（前年比 +6.4%） |
| 営業利益 | -3,324百万円 |
| 経常利益 | -2,137百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,886百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △11.19円 |
| 自己資本比率 | 当期末 28.9 / 前期末 29.1 |
| 総資産 | 466,119百万円 |
| 純資産 | 140,332百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 218億円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -163億円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -35億円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 921億円 |
| 通期業績予想 | 売上高 520,000百万円（前年比 +5.5%） / 営業利益 22,000百万円（前年比 +9.7%） / 経常利益 18,000百万円（前年比 +0.9%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 12,000百万円（前年比 -23.0%） |
| 年間配当予想 | 18円 → 18円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 環境 72,051百万円、機械・インフラ 20,391百万円、脱炭素化 9,500百万円、その他 532百万円 |
| セグメント別利益 | 環境 -2,944百万円、機械・インフラ 63百万円、脱炭素化 -480百万円、その他 52百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 222,220百万円 / 受注残高 14,647億円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社・除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（報道関係者・証券アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 170,214,843 |
| 期末自己株式数 | 1,688,071 |
| 業績の増減要因 | 受注高・売上高は主に環境部門の増加による。営業損益は環境部門の赤字拡大、経常損益は営業損益の悪化による。環境では海外ごみ焼却発電施設の大口工事の進捗により売上高が増加し、海外子会社の収益減少等により営業損失が悪化した。機械・インフラはインフラの増加等で売上高が増加したが、精密機械の収益悪化で営業利益が減少した。脱炭素化は舶用原動機の減少等で売上高が減少したが、プロセス機器の収益改善で営業損失が改善した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高減価償却費減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は環境部門の増加により増加した。営業損益は環境部門の赤字拡大により悪化し、経常損益も営業損益の悪化により悪化した。経常損益については、持分法による投資利益の増加等があった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。