読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
29.1
%（営業利益の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高492,692百万円前年比 +11.5%
営業利益20,056百万円前年比 +29.1%
経常利益17,834百万円前年比 +51.3%
純利益（親会社株主帰属）15,577百万円前年比 +97.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益92円43銭
売上高営業利益率4.1%
期末の財政状態
総資産479,682百万円
うち純資産 141,311 百万円自己資本比率 29.1%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+28,008
投資-2,462
財務-7,841
純増減+17,705
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高84,874百万円
セグメント別売上高
環境348,10970.7%
機械・インフラ88,22717.9%
脱炭素化46,6609.5%
その他9,6952.0%
セグメント別利益
環境15,04775.3%
機械・インフラ3,44417.2%
脱炭素化4132.1%
その他1,0725.4%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高520,000百万円（前年比 +5.5%）
営業利益22,000百万円（前年比 +9.7%）
経常利益18,000百万円（前年比 +0.9%）
純利益12,000百万円（前年比 -23.0%）
年間配当予想12円 → 18円（+50.0%）
配当性向19.5%
業績の増減要因
環境部門では海外ごみ焼却発電施設の大口工事の進捗、機械・インフラ部門では自動車業界向けプレス機械及び精密機械の増加、脱炭素化部門ではプロセス機器及び舶用原動機の増加等により売上高が増加した。営業利益は、海外子会社の収益改善、プロセス機器の収益改善等により増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示。
重要な後発事象連結子会社の日立造船マリンエンジン株式会社への舶用原動機事業の吸収分割と、今治造船株式会社による35%の第三者割当増資を2023年4月1日に実施。
減損損失341百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,020百万円、関係会社株式売却益 1,430百万円、補助金収入 1,798百万円 / 特別損失 減損損失 341百万円、事業整理損失引当金繰入額 729百万円、訴訟損失引当金繰入額 688百万円、固定資産圧縮損 1,798百万円
減価償却費10,515百万円
受注高・受注残高受注高 737,530百万円 / 受注残高 13,177億円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（報道関係者・証券アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数170,214,843株
期末自己株式数1,687,175株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 492,692百万円（前年比 +11.5%） |
| 営業利益 | 20,056百万円（前年比 +29.1%） |
| 経常利益 | 17,834百万円（前年比 +51.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 15,577百万円（前年比 +97.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 92円43銭 |
| 売上高営業利益率 | 4.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 29.1% / 前期末 28.5% |
| 総資産 | 479,682百万円 |
| 純資産 | 141,311百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 28,008百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,462百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7,841百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 84,874百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 520,000百万円（前年比 +5.5%） / 営業利益 22,000百万円（前年比 +9.7%） / 経常利益 18,000百万円（前年比 +0.9%） / 純利益 12,000百万円（前年比 -23.0%） |
| 年間配当予想 | 12円 → 18円（+50.0%） |
| 配当性向 | 19.5% |
| セグメント別売上高 | 環境 348,109百万円 / 機械・インフラ 88,227百万円 / 脱炭素化 46,660百万円 / その他 9,695百万円 |
| セグメント別利益 | 環境 15,047百万円 / 機械・インフラ 3,444百万円 / 脱炭素化 413百万円 / その他 1,072百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 737,530百万円 / 受注残高 13,177億円 |
| 減価償却費 | 10,515百万円 |
| 減損損失 | 341百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,020百万円、関係会社株式売却益 1,430百万円、補助金収入 1,798百万円 / 特別損失 減損損失 341百万円、事業整理損失引当金繰入額 729百万円、訴訟損失引当金繰入額 688百万円、固定資産圧縮損 1,798百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示。 |
| 重要な後発事象 | 連結子会社の日立造船マリンエンジン株式会社への舶用原動機事業の吸収分割と、今治造船株式会社による35%の第三者割当増資を2023年4月1日に実施。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（報道関係者・証券アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 170,214,843株 |
| 期末自己株式数 | 1,687,175株 |
| 業績の増減要因 | 環境部門では海外ごみ焼却発電施設の大口工事の進捗、機械・インフラ部門では自動車業界向けプレス機械及び精密機械の増加、脱炭素化部門ではプロセス機器及び舶用原動機の増加等により売上高が増加した。営業利益は、海外子会社の収益改善、プロセス機器の収益改善等により増加した。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は環境部門の大幅な増加などにより売上高が増加し、営業利益は全部門で前期を上回った。次期は環境事業や脱炭素化事業の大口案件の進捗を織り込み、売上高・営業利益の増加を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。