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会社の説明から読み取った方向です。規模
3641
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年４月１日〜2022年３月31日連結日本基準売上高441,797百万円前年比 +8.1%
営業利益15,541百万円前年比 +0.9%
経常利益11,783百万円前年比 -0.1%
純利益（親会社株主帰属）7,899百万円前年比 +85.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益46円87銭
売上高営業利益率3.5%
期末の財政状態
総資産461,161百万円
うち純資産 132,926 百万円自己資本比率 28.5%前期末比 -0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+26,858
投資+943
財務-8,759
純増減+19,042
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高65,956百万円
セグメント別売上高環境 307,176百万円、機械・インフラ 126,264百万円、その他 8,356百万円
セグメント別利益環境 12,428百万円、機械・インフラ 2,617百万円、その他 525百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高440,000百万円（前年比 -0.4%）
営業利益20,000百万円（前年比 +28.7%）
経常利益16,000百万円（前年比 +35.8%）
純利益10,000百万円（前年比 +26.6%）
１株当たり当期純利益59円34銭
年間配当予想12円 → 15円（+25.0%）
配当性向25.3%
業績の増減要因
受注高は環境部門の大幅な増加などにより前期を上回りました。売上高は機械・インフラ部門が減少したものの環境部門等の増加により増加し、純利益はドイツ会社の連結子会社化に伴う負ののれん発生益の計上等により増加しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 Hitachi Zosen Inova Steinmuller GmbH / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失3,692百万円
特別損益の内訳特別利益 負ののれん発生益 3,781百万円 / 特別損失 減損損失 3,692百万円
減価償却費10,663百万円
受注高・受注残高受注高 677,949百万円 / 受注残高 10,180億円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 報道関係者・証券アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数170,214,843株
期末自己株式数1,683,577株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年４月１日〜2022年３月31日 |
| 売上高 | 441,797百万円（前年比 +8.1%） |
| 営業利益 | 15,541百万円（前年比 +0.9%） |
| 経常利益 | 11,783百万円（前年比 -0.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,899百万円（前年比 +85.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 46円87銭 |
| 売上高営業利益率 | 3.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 28.5% / 前期末 29.4% |
| 総資産 | 461,161百万円 |
| 純資産 | 132,926百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 26,858百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 943百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -8,759百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 65,956百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 440,000百万円（前年比 -0.4%） / 営業利益 20,000百万円（前年比 +28.7%） / 経常利益 16,000百万円（前年比 +35.8%） / 純利益 10,000百万円（前年比 +26.6%） / １株当たり当期純利益 59円34銭 |
| 年間配当予想 | 12円 → 15円（+25.0%） |
| 配当性向 | 25.3% |
| セグメント別売上高 | 環境 307,176百万円、機械・インフラ 126,264百万円、その他 8,356百万円 |
| セグメント別利益 | 環境 12,428百万円、機械・インフラ 2,617百万円、その他 525百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 677,949百万円 / 受注残高 10,180億円 |
| 減価償却費 | 10,663百万円 |
| 減損損失 | 3,692百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 負ののれん発生益 3,781百万円 / 特別損失 減損損失 3,692百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 Hitachi Zosen Inova Steinmuller GmbH / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 報道関係者・証券アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 170,214,843株 |
| 期末自己株式数 | 1,683,577株 |
| 業績の増減要因 | 受注高は環境部門の大幅な増加などにより前期を上回りました。売上高は機械・インフラ部門が減少したものの環境部門等の増加により増加し、純利益はドイツ会社の連結子会社化に伴う負ののれん発生益の計上等により増加しました。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、機械・インフラ部門が減少したものの、環境部門等の増加により前期を上回りました。営業利益は高収益案件の減少やプロセス機器等の減少などがあり、ほぼ前期並みとなりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、ドイツの会社を連結子会社化したことに伴う負ののれん発生益を特別利益に計上したこと等により増加しました。次期の営業利益は、国内及び海外のごみ焼却発電設備建設案件の売上増加等により増加する見込みです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。