競争激化による製品価格低下リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
KOAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。85社中41社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに34社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループでは価格低下に対して新製品の投入並びにコスト削減等により利益の確保に努めておりますが、競争の更なる激化が予想され、新製品のリリースが遅延した場合や、コスト削減が実現できなかった場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。なお、製品価格が大きく下落する場合は棚卸資産の評価損を計上する可能性があります。」
競争激化による価格低下リスクに加え、新製品リリース遅延、コスト削減未達、棚卸資産評価損の可能性を具体的に記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは事業を展開する市場において激しい競争にさらされており、電子部品の製品価格が低下する傾向にあります。当社グループでは価格低下に対して新製品の投入並びにコスト削減等により利益の確保に努めておりますが、競争の更なる激化が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化による価格低下リスクと、新製品投入・コスト削減による対応を再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは価格低下に対して新製品の投入並びにコスト削減等により利益の確保に努めておりますが、競争の更なる激化が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化による製品価格低下リスクと、新製品投入・コスト削減による対応を再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは価格低下に対して新製品の投入並びにコスト削減等により利益の確保に努めておりますが、競争の更なる激化が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化による製品価格低下リスクと、新製品投入・コスト削減による対応を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは事業を展開する市場において激しい競争にさらされており、電子部品の製品価格が低下する傾向にあります。当社グループでは価格低下に対して新製品の投入並びにコスト削減等により利益の確保に努めておりますが、競争の更なる激化が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化による製品価格低下リスクと、新製品投入・コスト削減による対応を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは事業を展開する市場において激しい競争にさらされており、電子部品の製品価格が低下する傾向にあります。当社グループでは価格低下に対して新製品の投入並びにコスト削減等により利益の確保に努めておりますが、競争の更なる激化が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争による価格低下リスクと、新製品投入・コスト削減による対応を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは事業を展開する市場において激しい競争にさらされており、電子部品の製品価格が低下する傾向にあります。」
市場競争の激化と電子部品価格の低下傾向をリスクとして記載し、新製品投入・コスト削減による対応を示している。