営業キャッシュ・フローを基本とする資金調達
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに14社。
- FY2026営業キャッシュ・フロー増加有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は前連結会計年度に比べ、4,558百万円増加し、43,754百万円となりました。」
営業キャッシュ・フローを基本とする資金調達方針を継続し、営業活動による資金獲得額は前年の39,196百万円から43,754百万円へ増加した。 - FY2026-H1営業キャッシュ・フロー前年同期比増加有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前年同期に比べ、9,663百万円増加し、25,984百万円となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローを基本とする資金調達方針自体に変更は示されていない。営業活動による資金獲得額は前年同期の16,321百万円から25,984百万円へ増加した。 - FY2025-H1営業キャッシュ・フロー前年同期比減少有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、前年同期に比べ、9,710百万円減少し、16,321百万円となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローを基本とする資金調達方針自体に変更は示されていないが、営業活動による資金獲得額は前年同期の26,031百万円から16,321百万円へ減少した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は前連結会計年度に比べ、26,511百万円増加し、53,266百万円となりました。」
営業キャッシュ・フローを資金調達の基本とする方針と整合する営業活動による資金獲得額を開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も営業活動により得られるキャッシュ・フローを基本に将来必要な運転資金及び設備投資資金を調達していく考えであります。当連結会計年度末において、社債の残高は10,000百万円であります。」
営業キャッシュ・フローを基本とし、自己資金・社債等で資金調達する方針と社債残高10,000百万円を継続して開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も営業活動により得られるキャッシュ・フローを基本に将来必要な運転資金及び設備投資資金を調達していく考えであります。当連結会計年度末において、社債の残高は10,000百万円であります。」
営業キャッシュ・フローを基本とする資金調達方針と、社債残高10,000百万円を継続して開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も営業活動により得られるキャッシュ・フローを基本に将来必要な運転資金及び設備投資資金を調達していく考えであります。当連結会計年度末において、社債の残高は10,000百万円であります。」
営業キャッシュ・フローを基本に自己資金・借入等で調達する方針を継続し、社債残高10,000百万円を開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も営業活動により得られるキャッシュ・フローを基本に将来必要な運転資金及び設備投資資金を調達していく考えであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローを基本とし、自己資金又は借入等で必要資金を調達する方針を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も営業活動により得られるキャッシュ・フローを基本に将来必要な運転資金及び設備投資資金を調達していく考えであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローを基本とし、自己資金又は借入で必要資金を調達する方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「財務活動の結果獲得した資金は、前年同四半期に比べ7,920百万円増加し、4,578百万円となりました。これは主に、社債の発行による収入が10,000百万円増加した結果であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローを基本とする資金調達方針のもと、社債発行による10,000百万円の収入が当第2四半期累計期間の財務活動に反映されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「社債 － 10,000 社債発行費 － 62」
前年度に包括決議した国内無担保普通社債について、当第1四半期末の社債残高10,000百万円および社債発行費62百万円が計上され、資金調達が実行段階に進んでいる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、今後も営業活動により得られるキャッシュ・フローを基本に将来必要な運転資金及び設備投資資金を調達していく考えであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローを基本とし、自己資金又は借入によって必要資金を調達する方針を再掲している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社は、平成29年２月１日開催の取締役会において、国内無担保普通社債の発行に関する包括決議をいたしました。概要は以下のとおりであります。 （１）発行総額 100億円以内（但し、この範囲内で複数の発行を妨げない） （２）償還期限 10年以内 （３）発行時期 平成29年２月３日から平成29年７月末日 （４）資金使途 設備投資資金、運転資金及び国内外投融資資金」
営業活動によるキャッシュ・フローや借入を基本とする資金調達方針に対し、国内無担保普通社債について発行総額100億円以内、償還期限10年以内の包括決議を行った。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、今後も営業活動により得られるキャッシュ・フローを基本に将来必要な運転資金及び設備投資資金を調達していく考えであります。」
必要な運転資金・設備投資資金は自己資金または借入により調達する方針を示している。