東海理化電機製作所（6995）・事実再掲
ミンダリカ㈱の持分法適用範囲への追加
FY2019-Q1に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性増加による関連会社の持分法適用追加54社が書いているテーマ・逆風1社・追い風8社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている54社のうち14社を表示しています。上の文は54社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループのエヌ・エス・ケイ㈱と恵那東海理化㈱が2021年７月１日付で発展的統合をし、当社100％出資の東海理化NExT株式会社を設立しました。」
2021年7月の統合と東海理化NExT株式会社の設立を、関係会社・事業内容・設備の記載で継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、ミンダリカ㈱については、重要性が増加したことから、当連結会計年度より持分法の適用範囲に含めております。」
ミンダリカ株式会社を重要性の増加により持分法適用範囲へ含めた変更を通期でも開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「なお、ミンダリカ㈱については、重要性が増加したことから、当連結会計年度より持分法の適用範囲に含めております。」
ミンダリカ㈱を重要性の増加により持分法適用範囲へ含めた変更を通期でも開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、重要性が増したことによりミンダリカ㈱を持分法適用の範囲に含めております。」
ミンダリカ㈱を第1四半期連結会計期間から持分法適用の範囲に含めた変更を、当第3四半期でも継続して開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、重要性が増したことによりミンダリカ㈱を持分法適用の範囲に含めております。」
ミンダリカ㈱を第1四半期連結会計期間から持分法適用の範囲に含めた変更を、当第2四半期の注記でも継続して開示している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、重要性が増したことによりミンダリカ㈱を持分法適用の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由として、当第1四半期連結会計期間からミンダリカ㈱を持分法適用会社に追加している。