大黒屋ホールディングス（6993）・施策再定義
SDGsリサイクルビジネスの推進
FY2022-Q3に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
複数商品ジャンルのリユース事業による循環型社会形成21社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社
大黒屋ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、地球環境の保全が世界的な課題となっている昨今において、サーキュラーエコノミーの実現に向けた重要な要素であるリユース市場で大変意義深い仕事をしており、社会に、日本に、世界に貢献していく企業であると認識しております。」
リユース事業そのものをサステナビリティと捉える説明から、サーキュラーエコノミー実現への貢献を掲げる位置付けへ説明が広がった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く古物売買業界の事業環境はSDGs推進によるリユース意識の高まりや円安による物価高により需要の拡大が見込まれております。」
中古ブランド品のリユースをサステナビリティと結び付ける説明を前提に、SDGs推進によるリユース意識の高まりが需要拡大要因として記載された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループの主な事業である中古ブランド品の買取及び販売事業は、リユース事業であり、サステナビリティに対する取り組みそのものと考えております。リユース事業は限りある資源を再利用することで廃棄物を削減し、CO2の排出削減に貢献できる事業であると考えております。」
SDGsリサイクルビジネスという個別施策の位置付けから、グループの中古ブランド品買取・販売事業そのものをサステナビリティへの取り組みと捉える説明へ広がった。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「これら顧客基盤を持った企業に対してSDGsリサイクルビジネスや販売のみならず、買取ビジネスを促進するために大黒屋の永年に亘り培ったブランド品に関する真贋鑑定力、値付力及び商品とクロスした顧客分析のエンジンをバックエンドで提供していく事業を展開しお互いの業際的共栄を推進しております。」
SDGsリサイクルビジネスを、提携先企業への買取・販売機能や真贋鑑定・値付・顧客分析機能の提供と結び付けて推進する方針を初めて記載した。