読む価値
73注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-4109
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
令和５年３月期・第２四半期累計・通期前回予想の公表 令和４年５月13日売上高第２四半期累計9,550→7,475百万円
-21.7%
売上高通期19,780→15,670百万円
-20.8%
営業利益第２四半期累計217→23百万円
-89.4%
営業利益通期801→153百万円
-80.8%
経常利益第２四半期累計169→-45百万円
-126.6%
経常利益通期705→38百万円
-94.5%
親会社株主に帰属する当期純利益第２四半期累計-3→-142百万円（第２四半期累計は親会社株主に帰属する四半期純利益）
-4,633.3%
親会社株主に帰属する当期純利益通期237→-190百万円（第２四半期累計は親会社株主に帰属する四半期純利益）
-180.2%
１株当たり当期純利益第２四半期累計-0.03→-1.21円 銭
-3,933.3%
１株当たり当期純利益通期2.02→-1.62円 銭
-180.2%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
株式会社大黒屋では、渡航制限緩和によるインバウンド需要を見込んでいたが、米国・欧州の利上げ、IT関連銘柄の下落、金融市場の混乱、景気動向の不透明感、高額ブランド品相場の下落、米中の台湾危機、中国のロックダウン継続による中国景気の鈍化などにより、中国からのインバウンド顧客の増加が見込めなくなった。また、新型コロナウイルス感染症第7波により国内店舗の客足も減少したため、海外渡航者向け売上高と国内顧客向け売上高を下方修正した。一方、ネット売上と本部商品売上高は引き上げた。売上高の減少に伴い、営業利益など各利益指標も下振れする見込みとなった。
前期実績第２四半期累計 売上高 8,265 / 営業利益 -24 / 経常利益 -114 / 親会社株主に帰属する四半期純利益 -180 / １株当たり四半期純利益 -1.54 / 通期 売上高 17,381 / 営業利益 63 / 経常利益 -98 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -292 / １株当たり当期純利益 -2.5
連結・個別の別連結
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 第２四半期累計 9,550 / 通期 19,780 → 第２四半期累計 7,475 / 通期 15,670（第２四半期累計 -21.7 / 通期 -20.8） |
| 営業利益 | 第２四半期累計 217 / 通期 801 → 第２四半期累計 23 / 通期 153（第２四半期累計 -89.4 / 通期 -80.8） |
| 経常利益 | 第２四半期累計 169 / 通期 705 → 第２四半期累計 -45 / 通期 38（第２四半期累計 非開示 / 通期 -94.5） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 第２四半期累計 -3 / 通期 237 → 第２四半期累計 -142 / 通期 -190 |
| １株当たり当期純利益 | 第２四半期累計 -0.03 / 通期 2.02 → 第２四半期累計 -1.21 / 通期 -1.62 |
| 対象決算期 | 令和５年３月期 |
| 対象期間 | 第２四半期累計・通期 |
| 前回予想の公表日 | 令和４年５月13日 |
| 前期実績 | 第２四半期累計 売上高 8,265 / 営業利益 -24 / 経常利益 -114 / 親会社株主に帰属する四半期純利益 -180 / １株当たり四半期純利益 -1.54 / 通期 売上高 17,381 / 営業利益 63 / 経常利益 -98 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -292 / １株当たり当期純利益 -2.5 |
| 修正の理由 | 株式会社大黒屋では、渡航制限緩和によるインバウンド需要を見込んでいたが、米国・欧州の利上げ、IT関連銘柄の下落、金融市場の混乱、景気動向の不透明感、高額ブランド品相場の下落、米中の台湾危機、中国のロックダウン継続による中国景気の鈍化などにより、中国からのインバウンド顧客の増加が見込めなくなった。また、新型コロナウイルス感染症第7波により国内店舗の客足も減少したため、海外渡航者向け売上高と国内顧客向け売上高を下方修正した。一方、ネット売上と本部商品売上高は引き上げた。売上高の減少に伴い、営業利益など各利益指標も下振れする見込みとなった。 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
この書類が述べていない項目（2件）
特別損失の内容と金額配当予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。インバウンド需要を見込んでいたが、米国・欧州の利上げ、IT関連銘柄の下落、金融市場の混乱、景気動向の不透明感、高額ブランド品相場の下落、中国の景気鈍化などにより、中国からのインバウンド顧客の増加が見込めなくなった。さらに、新型コロナウイルス感染症第7波による国内感染者急増で店舗の客足も減少し、売上高の減少に伴って各利益指標も下振れする見込みとなった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。