日東電工（6988）・リスク顕在化
買収・事業提携の効果不発
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
企業買収に伴うのれん・商標権の減損204社が書いているテーマ・逆風206社・追い風0社
日東電工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。99社中36社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに52社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの206件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「また、その他セグメントに属するNitto Bend Technologies社のフレキシブルセンサ事業に係るのれんに関して5,199百万円の減損損失を計上しております。これは、事業計画を見直した結果、当初想定した収益が見込めなくなったことから、帳簿価額が回収できないと見込まれたことによるものであります。」
買収事業について、Bend Technologiesのフレキシブルセンサ事業で当初想定収益が見込めなくなり、のれん5,199百万円の減損損失を計上した。別途、Gronau社でも3,298百万円の減損損失を計上している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、市場環境や競争環境の著しい変化などにより、当初想定していた成果やシナジーが得られない、買収した事業が計画通り展開することができない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aや業務提携について、想定した成果・シナジーが得られないリスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、買収や事業提携などが期待どおりの効果を生まなかった場合、当社グループの業績や財務状態に影響を及ぼす可能性があります。」
米国の投資案件について、当初想定された収益が見込めなくなり、前連結会計年度に5,461百万円の減損損失を計上したと記載されている。