リード（6982）・方針年度影響額更新
収益認識に関する会計基準の適用予定
FY2021に初出。5回の記載のうち1回が「達成」で、最初の「達成」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2022。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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収益認識会計基準適用による財務諸表影響458社が書いているテーマ・逆風270社・追い風17社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの458件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022年度影響額更新有価証券報告書
「当社では、当事業年度より「収益認識に関する会計基準」等を適用したことにより、売上高は855百万円減少しております。」
収益認識会計基準等の適用を継続し、当事業年度の売上高への影響額は855百万円の減少となった。 - FY2022-Q3適用影響額更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間の売上高は665,623千円減少し、売上原価は665,623千円減少しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、有償支給取引の純額認識による第3四半期累計の売上高・売上原価への影響額が665,623千円となった。 - FY2022-Q2適用影響額更新有価証券報告書
「この結果、当第２四半期累計期間の売上高は403,621千円減少し、売上原価は403,621千円減少しております。」
収益認識会計基準の適用は継続しており、有償支給取引を加工代相当額の純額認識に変更した影響として、第2四半期累計期間の売上高・売上原価がそれぞれ403,621千円減少した。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
前事業年度に適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期会計期間の期首から適用した。有償支給取引は加工代相当額のみを純額で認識する方法に変更し、売上高は224,440千円減少した。 - FY2021初出有価証券報告書
「2022年３月期の期首より「収益認識に関する会計基準」等を適用するため」
2022年３月期首から収益認識に関する会計基準等を適用する予定を初めて記載した。