リード（6982）・リスク再掲
繰延税金資産の回収可能性
FY2017に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
将来課税所得の見積り低下による繰延税金資産の減額・評価性引当増加52社が書いているテーマ・逆風52社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。35社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「この見積額が減少した場合は繰延税金資産が減額され費用として法人税等調整額が計上されます。」
将来課税所得の見積り減少による繰延税金資産の減額・費用計上リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この見積額が減少した場合は繰延税金資産が減額され費用として法人税等調整額が計上されます。」
将来課税所得の見積り減少による繰延税金資産の減額・費用計上リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社の繰延税金資産回収可能性については将来の課税所得を合理的に見積っています。この見積額が減少した場合は繰延税金資産が減額され費用として法人税等調整額が計上されます。」
将来課税所得の見積り減少により、繰延税金資産の減額と法人税等調整額の費用計上が生じる可能性を記載している。