大規模設備投資を契機とした減価償却方法の定額法変更
FY2019-Q1に初出。5回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2020再掲有価証券報告書
「中長期的な電子部品需要の増加を見据えて、建物や生産能力増強のための設備投資により投下資本が増加した」
大規模設備投資を前提とした資産運用・減価償却の考え方が、設備投資継続の説明とともに維持されている。 - FY2019定額法変更の通期影響額を確定有価証券報告書
「この償却方法の変更により、当社株主に帰属する当期純利益及び１株当たり当社株主に帰属する当期純利益は、当連結会計年度において、それぞれ28,720百万円及び44円89銭増加しております。」
大規模設備投資を契機とした定率法から定額法への変更について、通期の利益押上げ影響が純利益28,720百万円、1株当たり利益44円89銭として開示された。 - FY2019-Q3定額法変更の累計影響額を更新有価証券報告書
「この償却方法の変更により、当社株主に帰属する四半期純利益及び１株当たり当社株主に帰属する四半期純利益は、当第３四半期連結累計期間において、それぞれ19,283百万円及び90円42銭増加し、当第３四半期連結会計期間において、それぞれ8,253百万円及び38円70銭増加しております。」
定額法への変更による利益影響は、第3四半期累計で純利益19,283百万円、1株当たり利益90円42銭の増加となった。 - FY2019-Q2定額法変更の累計影響額を更新有価証券報告書
「この償却方法の変更により、当社株主に帰属する四半期純利益及び１株当たり当社株主に帰属する四半期純利益は、当第２四半期連結累計期間において、それぞれ11,030百万円及び51円72銭増加し、当第２四半期連結会計期間において、それぞれ5,423百万円及び25円43銭増加しております。」
定率法から定額法への変更による利益影響は、第2四半期累計で純利益11,030百万円、1株当たり利益51円72銭の増加となった。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「従来、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法として、主として定率法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更いたしました。中期経営計画のもと、成長事業への大規模な設備投資計画の実行を契機として有形固定資産の使用実態を見直した結果、今後は有形固定資産の安定的な稼働が見込まれ、定額法による減価償却が有形固定資産の今後の使用形態をより適切に反映するため、望ましい方法であると考えております。この償却方法の変更により、当社株主に帰属する四半期純利益及び１株当たり当社株主に帰属する四半期純利益は、それぞれ5,607百万円及び26円29銭増加しております。」
中期経営計画に基づく成長事業への大規模設備投資と資産の安定稼働を理由に、2018年第1四半期から国内の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。利益への影響額も示している。