太陽誘電（6976）・施策実績引用
記録製品事業からの撤退
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「実績引用」で、最初の「実績引用」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2017。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
記録製品事業からの撤退1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017実績引用有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、記録製品から事業撤退したことによって大きく減少し、61億96百万円（前年同期比50.6％減）となりました。」
完了済みの記録製品事業からの撤退が、その他製品の売上高減少要因として引き続き引用されている。 - FY2017-Q3実績引用有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、記録製品から事業撤退したことによって大きく減少し、46億１百万円（前年同期比57.1％減）となりました。」
完了済みの記録製品事業からの撤退が、その他製品の売上高減少要因として再度記載されている。 - FY2017-Q2実績引用有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、記録製品から事業撤退したことによって大きく減少し、27億59百万円（前年同期比56.9％減）となりました。」
完了済みの記録製品事業からの撤退が、その他製品の売上高減少要因として再度記載されている。 - FY2017-Q1実績引用有価証券報告書
「売上高は、記録製品から事業撤退したことによって大きく減少し、14億４百万円（前年同期比57.5％減）となりました。」
過去に完了した記録製品事業からの撤退が、当四半期のその他製品売上高減少の要因として再度記載されている。 - FY2016達成有価証券報告書
「また、市場の縮小が続く記録製品事業については、昨年12月をもって撤退いたしました。」
平成27年12月に記録製品事業から撤退したと記載され、関連会社の解散・清算手続きも進められている。