Komori
京セラ(6971)・方針減価償却方法変更の第三四半期影響額更新

有形固定資産の減価償却方法の定額法への変更

FY2019-Q1に初出。。直近の記載はFY2023-Q3。

6記載
6年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2019-Q1 – FY2023-Q32018: 220182019: 220192020: 020202021: 120212022: 020222023: 1
同じテーマの他社
グローバル展開・生産能力増強に伴う減価償却方法変更20社が書いているテーマ・逆風0社・追い風18社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q3減価償却方法変更の第三四半期影響額更新有価証券報告書

    「この結果、従来の方法に比べて、当第3四半期連結累計期間の営業利益及び税引前利益は1,564百万円増加しました。」

    一部ソフトウェアの耐用年数変更に伴う影響として記載されているが、既存の耐用年数変更テーマに関する第3四半期累計の影響額である。
  2. FY2021減価償却方法変更の年度影響額更新有価証券報告書

    「これにより、当事業年度の営業利益、経常利益はそれぞれ25,379百万円増加し、税引前当期純利益は25,362百万円増加しました。」

    有形固定資産の減価償却方法を主として定率法から定額法へ変更した影響として、営業利益25,379百万円、経常利益25,379百万円、税引前当期純利益25,362百万円の増加を開示した。
  3. FY2019減価償却方法変更の年度影響額更新有価証券報告書

    「これにより、従来の定率法を適用した場合に比べ、当連結会計年度の減価償却費は減少し、税引前利益が22,117百万円増加しました。」

    定率法から定額法への変更により、当連結会計年度の税引前利益が22,117百万円増加した。生産工程の合理化・自動化により設備稼働が平準化する見込みを理由としている。
  4. FY2019-Q3減価償却方法変更の影響額更新有価証券報告書

    「これにより、従来の定率法を適用した場合に比べ、当第3四半期連結累計期間の減価償却費は減少し、税引前利益が15,133百万円増加しました。」

    定率法から定額法への変更により、当第3四半期累計期間の税引前利益が15,133百万円増加した。第2四半期累計期間の影響額8,524百万円から更新された。
  5. FY2019-Q2減価償却方法変更の影響額更新有価証券報告書

    「これにより、従来の定率法を適用した場合に比べ、当第2四半期連結累計期間の減価償却費は減少し、税引前利益が8,524百万円増加しました。」

    定率法から定額法への変更により、当第2四半期連結累計期間の減価償却費が減少し、税引前利益が8,524百万円増加したと記載している。
  6. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「当社は有形固定資産の減価償却方法について、前連結会計年度まで主として定率法を適用していましたが、当連結会計年度より主として定額法に変更しています。」

    国内外の製造拠点で生産性の倍増を目的とした設備投資、工程の合理化・自動化を進めており、今後の設備稼働と経済的便益の費消が安定的に推移すると見込むことを理由に、定率法から定額法へ変更した。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
京セラの次の決算発表は2026-11-02の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
有形固定資産の減価償却方法の定額法への変更|京セラ(6971)の変遷 | Komori