グローバルな新規開拓・顧客開拓
FY2017-Q2に初出。14回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「省資源・省エネルギーに貢献する製品・部品の受注拡大及びグローバルな新規顧客の開拓に取り組んだ結果、前連結会計年度に比べ43.2％の増収となりました。」
グローバルな新規顧客の開拓を継続し、増収要因の一つとして記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、省資源・省エネルギーに貢献する製品・部品の受注拡大、グローバルな新規顧客の開拓及び全グループを挙げて生産性向上と原価低減に取り組みました。」
グローバルな新規顧客の開拓を、引き続き全社的な施策として掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、省資源・省エネルギーに貢献する製品・部品の受注拡大、グローバルな新規顧客の開拓及び全グループを挙げて生産性向上と原価低減に取り組みました。」
グローバルな新規顧客の開拓を引き続き全社的な施策として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、省資源・省エネルギーに貢献する製品・部品の受注拡大、グローバルな新規顧客の開拓及び全グループを挙げて生産性向上と原価低減に取り組みました。」
グローバルな新規顧客の開拓を引き続き全社的な施策として掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、省資源・省エネルギーに貢献する製品・部品の受注拡大、グローバルな新規顧客の開拓及び全グループを挙げて生産性向上と原価低減に取り組みました。」
グローバルな新規顧客の開拓を、引き続き全社的な施策として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、省資源・省エネルギーに貢献する製品・部品の受注拡大、グローバルな新規顧客の開拓及び全グループを挙げて生産性向上と原価低減に取り組みました。」
グローバルな新規顧客の開拓を引き続き全社的な取り組みとして記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「工作機械事業については、電子部品向け市場や自動車向け市場を中心に拡販活動を実施しました。」
電子部品向け及び自動車向け市場を中心とする拡販活動を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「工作機械事業については、電子部品向け市場や自動車向け市場を中心に拡販活動を実施しました。その結果、売上高は４億４千４百万円（前年同期比13.8％増）、営業利益は生産性向上と原価低減も寄与し、３千５百万円（前年同期は営業損失２千４百万円）となりました。」
工作機械事業で、電子部品向け・自動車向け市場を中心とする拡販活動を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「金型事業については、省資源・省エネ化をはじめとした市場の要求と変化に対応し、今後も拡大する電子部品事業、電機部品事業を支えて参ります。引き続き、超精密加工技術を追求し、お客様のニーズに対応することにより、競合他社との差別化を図ります。また、グローバルに新規顧客の開拓を継続いたします。」
グローバルな新規顧客開拓を、金型事業の継続施策として明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「工作機械事業については、国内、米国、中国及び新興国での顧客開拓に取り組みました。」
国内、米国、中国及び新興国での顧客開拓を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「工作機械事業については、国内、米国、中国及び新興国での顧客開拓に取り組みました。その結果、売上高は７億４百万円（前年同期比14.0％増）となりましたが、品種構成の変化により営業損失は３千５百万円（前年同期営業利益１百万円）となりました。」
国内、米国、中国及び新興国での顧客開拓を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、省資源・省エネルギーに貢献する製品・部品の受注拡大、グローバルな新規顧客の開拓及び全グループを挙げて生産性向上と原価低減に取り組みました。」
地域別の記載はないが、グローバルな新規顧客開拓を引き続き明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「工作機械事業については、国内、米国、中国及び新興国での顧客開拓に取り組みましたが、設備投資の先送り等により売上高は９億１千７百万円（前年同期比8.9％減）、営業損失は２千２百万円（前年同期営業利益３千２百万円）となりました。」
国内、米国、中国及び新興国での顧客開拓を継続しているが、設備投資の先送り等により工作機械事業は減収・営業損失となった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「省資源・省エネルギーに貢献する製品・部品の受注拡大及びグローバルな新規開拓に取り組む」
工作機械事業では、国内、米国、中国及び新興国での顧客開拓も明記している。