電機部品事業における先行投資による営業費用増加
FY2018-Q1に初出。20回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-09-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「電機部品事業については、電動車向け駆動・発電用モーターコアの需要は堅調に推移しましたが、主要鋼材価格の下落を販売価格に反映したことにより、売上高は1,546億４千９百万円（前期比0.3％減）となりました。営業利益は先行投資に伴う各種費用の増加により、98億２千１百万円（前期比18.5％減）となりました。」
先行投資に伴う各種費用の増加が続き、電機部品事業の営業利益は98億2,100万円、前期比18.5％減となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「電機部品事業については、電動車向け駆動・発電用モーターコアの堅調な需要に対応したことにより、売上高は774億６百万円（前年同期比4.9％増）となりました。営業利益は先行投資に伴う各種費用の増加により、53億２千５百万円（前年同期比0.1％減）となりました。」
電機部品事業では、先行投資に伴う各種費用の増加が引き続き営業利益の減少要因となっている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「電機部品事業については、電動車向け駆動・発電用モーターコアの堅調な需要に対応したことにより、売上高は737億８千１百万円（前年同期比17.0％増）となりました。しかしながら、営業利益は先行投資に伴う各種費用が増加した結果、53億２千９百万円（前年同期比2.2％減）となりました。」
先行投資に伴う各種費用の増加が続き、電機部品事業の営業利益が前年同期を下回ったと記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「電機部品事業については、電動車向け駆動・発電用モーターコアの堅調な需要に対応したことにより、売上高は354億７千１百万円（前年同期比15.7％増）となったものの、営業利益は先行投資に伴う各種費用が増加した結果、26億９千６百万円（前年同期比0.0％減）となりました。」
先行投資に伴う各種費用の増加が続き、電機部品事業の営業利益が前年同期並みにとどまったと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「電機部品事業については、電動車向け駆動・発電用モーターコアの堅調な需要に対応しました。その結果、売上高は973億１千万円（前年同期比33.2％増）、営業利益は先行投資に伴う各種費用の増加があるものの、増収の結果、82億３千７百万円（前年同期比14.0％増）となりました。」
先行投資に伴う各種費用の増加は継続しているが、電機部品事業では増収の影響により営業利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「電機部品事業については、電動車向け駆動・発電用モーターコアの堅調な需要に対応しました。その結果、売上高は306億５千３百万円（前年同期比30.3％増）となりました。営業利益は先行投資に伴う各種費用の増加があるものの、増収の結果、26億９千７百万円（前年同期比3.1％増）となりました。」
電機部品事業では、先行投資に伴う各種費用の増加が続いているものの、増収の影響により営業利益は前年同期を上回ったと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「電機部品事業については、電動車向け駆動・発電用モーターコアの堅調な需要に対応しました。その結果、売上高は730億７千４百万円（前年同期比38.3％増）となりました。営業利益は先行投資に伴う各種費用の増加があるものの、増収の影響が大きく、72億２千４百万円（前年同期比15.5％増）となりました。」
先行投資に伴う各種費用の増加が続いているものの、増収の影響が大きく営業利益は前年同期を上回ったと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「電機部品事業については、試作から量産までの一貫体制を活かし、車載及び産業・家電用のモーターコアの拡販活動と生産性向上に取り組みました。新型コロナウイルス感染症拡大による自動車メーカーの減産の影響を受けましたが、昨年量産を開始した岐阜事業所の増収が寄与した結果、売上高は110億４千３百万円（前年同期比7.5％増）となりました。営業利益は事業拡大に向けた営業費用が増加したことなどにより４億８百万円（前年同期比29.6％減）となりました。」
事業拡大に向けた営業費用の増加が引き続き電機部品事業の営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「しかし、同事業所の立ち上げに伴い、減価償却費などが増加したため、営業利益は５億８千万円（前年同期比14.0％減）となりました。」
岐阜事業所の立ち上げに伴う減価償却費等の増加が、引き続き電機部品事業の営業利益の減少要因となっている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「一方、スマートフォン等の携帯用端末向け半導体の在庫調整による電子部品事業の稼働率低下及び原材料価格の上昇や減価償却費が44億８千８百万円(前年同期37億８千１百万円)と前年同期比７億７百万円増になるなど営業費用が増加した影響もあり、営業利益は７億６千６百万円（前年同期比61.0％減）となりました。」
在庫調整による稼働率低下に加え、原材料価格上昇や減価償却費を含む営業費用が前年同期比７億７百万円増加し、連結営業利益が前年同期比61.0％減少した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、スマートフォン等の携帯用端末向け半導体の在庫調整による電子部品事業の稼働率低下及び減価償却費が前年同期比４億８千５百万円増の28億９千３百万円（前年同期24億８百万円）に増えるなどの営業費用の増加ならびに前年同期比で円高となった影響もあり、営業利益は６億９千１百万円（前年同期比45.3％減）となりました。」
生産能力増強に伴う減価償却費等の営業費用増加が実際に発生し、在庫調整や円高とともに営業利益の減少要因となっている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「今後需要の拡大が予想されるスマートフォンを始めとした情報端末向けや車載向けリードフレームの生産能力増強により営業費用が増加したなか、スマートフォン向け製品の在庫調整により受注が落ちたため生産能力増強分を満たすことができませんでした。さらに為替相場が円高に推移したことが影響し、営業利益は３千３百万円（前年同期比89.1％減）となりました。」
リードフレームの生産能力増強に伴う営業費用の増加が実際に発生し、電子部品事業の営業利益が前年同期比89.1％減少したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「電機部品事業については、試作から量産までの一貫体制を活かし、車載及び家電用のモーターコアの拡販活動と生産性向上に取り組んだ結果、売上高は304億３千万円（前期比25.9％増）となりました。しかしながら、先行投資による営業費用が増加したことなどにより、営業利益は21億６千１百万円（前期比4.0％減）となりました。」
電機部品事業では、先行投資による営業費用の増加が引き続き営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、先行投資による営業費用が増加したことなどにより、営業利益は16億８千８百万円（前年同期比1.9％減）となりました。」
電機部品事業では、先行投資に伴う営業費用の増加が引き続き営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、先行投資による営業費用が増加したことなどにより、営業利益は10億８千８百万円（前年同期比10.8％減）となりました。」
電機部品事業では、先行投資に伴う営業費用の増加が引き続き営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、先行投資による営業費用が増加したことなどにより、営業利益は５億５千６百万円（前年同期比9.1％減）となりました。」
電機部品事業で先行投資に伴う営業費用の増加が実際に発生し、営業利益が前年同期比9.1％減少したと説明している。