ローム（6963）・リスク再掲
気候変動による事業・費用・ブランド価値リスク
FY2022に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク160社が書いているテーマ・逆風160社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに55社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている160社のうち14社を表示しています。上の文は160社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「そのため、2050年のネットゼロ目標は維持しつつ、外部環境の変化を踏まえながら、移行計画の見直しを行い、段階的な対応を進めております。」
気候変動リスクについて、ネットゼロ目標を維持し、外部環境の変化を踏まえた移行計画の見直しを進める方針を再確認している。 - FY2024気候シナリオ分析と財務影響評価を追加有価証券報告書
「1.5℃/２℃、４℃のシナリオ分析に基づき、移行リスク、物理リスク、機会について営業利益に与える影響を試算し、イメージ化しています。」
気候変動リスクについて、1.5℃・2℃・4℃シナリオを用いたリスク・機会の抽出、発生時期・重要度・財務インパクトの評価を具体化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「世界的な気候変動により、過去に例のない異常気象による被害、炭素税の導入やステークホルダーからの要請への対応に伴う想定を超える費用の発生、また、リスクの顕在化に伴うブランド価値の低下等、事業活動に影響を及ぼす可能性があります。」
異常気象、炭素税、ステークホルダー要請への対応費用、ブランド価値低下を気候変動に関するリスクとして初めて独立して記載している。