読む価値
42定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.5
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高9,827,276千円前年比 +5.5%
営業利益584,401千円前年比 +12.8%
経常利益1,004,900千円前年比 -4.5%
純利益（親会社株主帰属）662,493千円前年比 +50.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産90,404,243千円
うち純資産 48,774,835 千円自己資本比率 44.1%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
セグメント別売上高
日本1,835,48918.7%-14.2%
北米614,8856.3%+9.1%
欧州1,013,62010.3%+6.8%
中国3,074,92031.3%+14.9%
台湾2,627,12726.7%+12.8%
アジア661,2326.7%-0.3%
セグメント別利益
日本319,437+692.1%
北米10,363+15.4%
欧州12,685-29.0%
中国-34,369-927.0%
台湾455,155+2,061.3%
アジア29,186-36.2%
地域別売上高
日本1,835,48918.7%-14.2%
北米614,8856.3%+9.1%
欧州1,013,62010.3%+6.8%
中国3,074,92031.3%+14.9%
台湾2,627,12726.7%+12.8%
アジア661,2326.7%-0.3%
見通しと株主還元
業績予想の修正なし（2024年5月13日発表の業績予想から変更なし）
業績の増減要因
民生分野はPC向けを中心に回復基調となり、車載分野が堅調に推移したことなどから増収となった。増収に伴い営業利益は増加したが、為替差益が前年より減少したため経常利益は減少し、投資有価証券売却益の計上などにより親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,780千円、投資有価証券売却益 322,588千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,395千円
減価償却費1,014,761千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 9,827,276千円（前年比 +5.5%） |
| 営業利益 | 584,401千円（前年比 +12.8%） |
| 経常利益 | 1,004,900千円（前年比 -4.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 662,493千円（前年比 +50.7%） |
| 自己資本比率 | 当期末 44.1 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 90,404,243千円 |
| 純資産 | 48,774,835千円 |
| 業績予想の修正 | なし（2024年5月13日発表の業績予想から変更なし） |
| セグメント別売上高 | 日本 1,835,489千円（前年比 -14.2%） / 北米 614,885千円（前年比 +9.1%） / 欧州 1,013,620千円（前年比 +6.8%） / 中国 3,074,920千円（前年比 +14.9%） / 台湾 2,627,127千円（前年比 +12.8%） / アジア 661,232千円（前年比 -0.3%） |
| セグメント別利益 | 日本 319,437千円（前年比 +692.1%） / 北米 10,363千円（前年比 +15.4%） / 欧州 12,685千円（前年比 -29.0%） / 中国 -34,369千円（前年比 -927.0%） / 台湾 455,155千円（前年比 +2,061.3%） / アジア 29,186千円（前年比 -36.2%） |
| 地域別売上高 | 日本 1,835,489千円（前年比 -14.2%） / 北米 614,885千円（前年比 +9.1%） / 欧州 1,013,620千円（前年比 +6.8%） / 中国 3,074,920千円（前年比 +14.9%） / 台湾 2,627,127千円（前年比 +12.8%） / アジア 661,232千円（前年比 -0.3%） |
| 減価償却費 | 1,014,761千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,780千円、投資有価証券売却益 322,588千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,395千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 民生分野はPC向けを中心に回復基調となり、車載分野が堅調に推移したことなどから増収となった。増収に伴い営業利益は増加したが、為替差益が前年より減少したため経常利益は減少し、投資有価証券売却益の計上などにより親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。 |
この書類が述べていない項目（17件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。PC向けを中心に民生分野が回復基調となり、車載分野も堅調だったため売上高と営業利益が増加した。為替差益が前年より減少したため経常利益は減少したが、投資有価証券売却益322百万円を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。