読む価値
75重要
6項目のうち3項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
68.1
%（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高9,318百万円前年比 -9.4%
営業利益518百万円前年比 -68.1%
経常利益1,052百万円前年比 -65.2%
純利益（親会社株主帰属）439百万円前年比 -78.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産87,433百万円
うち純資産 44,484 百万円自己資本比率 42.0%前期末比 -0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本 2,138,760千円、北米 563,422千円、欧州 949,140千円、中国 2,675,531千円、台湾 2,328,873千円、アジア 663,173千円
セグメント別利益日本 40,328千円、北米 8,980千円、欧州 17,876千円、中国 -3,346千円、台湾 21,059千円、アジア 45,750千円
地域別売上高2,138,760千円、563,422千円、949,140千円、2,675,531千円、2,328,873千円、663,173千円
見通しと株主還元
業績予想の修正売上高 変更なし / 営業利益 変更なし / 経常利益 変更なし / 純利益 変更なし
業績の増減要因
車載向け販売は増加した一方、通信分野は全体として低調に推移し、民生分野はテレワーク・巣ごもり需要のピークアウトにより調整局面が継続した。利益は売上の減少や一部製品の価格変動の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
減損損失38,062千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 10千円 / 特別損失 固定資産除却損 631千円、減損損失 38,062千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 9,318百万円（前年比 -9.4%） |
| 営業利益 | 518百万円（前年比 -68.1%） |
| 経常利益 | 1,052百万円（前年比 -65.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 439百万円（前年比 -78.2%） |
| 自己資本比率 | 当期末 42 / 前期末 42.9 |
| 総資産 | 87,433百万円 |
| 純資産 | 44,484百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 変更なし / 営業利益 変更なし / 経常利益 変更なし / 純利益 変更なし |
| セグメント別売上高 | 日本 2,138,760千円、北米 563,422千円、欧州 949,140千円、中国 2,675,531千円、台湾 2,328,873千円、アジア 663,173千円 |
| セグメント別利益 | 日本 40,328千円、北米 8,980千円、欧州 17,876千円、中国 -3,346千円、台湾 21,059千円、アジア 45,750千円 |
| 地域別売上高 | 2,138,760千円、563,422千円、949,140千円、2,675,531千円、2,328,873千円、663,173千円 |
| 減損損失 | 38,062千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 10千円 / 特別損失 固定資産除却損 631千円、減損損失 38,062千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 業績の増減要因 | 車載向け販売は増加した一方、通信分野は全体として低調に推移し、民生分野はテレワーク・巣ごもり需要のピークアウトにより調整局面が継続した。利益は売上の減少や一部製品の価格変動の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（19件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。EV向けなど車載向けの販売は増加したものの、通信分野が全体として低調に推移し、民生分野ではテレワーク・巣ごもり需要のピークアウトによる調整局面が継続した。利益は売上の減少や一部製品の価格変動の影響を受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。