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決算6962大真空電機・精密

2023年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2023年3月期は、通信・民生分野の需要低迷などで売上高が減少し、営業利益・経常利益・純利益も減少した。次期は売上高36,000百万円、営業利益1,500百万円を予想している。

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規模
7
%(売上高の前期比減少率)
書きぶり
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この期間の実績

通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準
売上高38,430,954千円前年比 -7.0%
営業利益4,210,019千円前年比 -19.0%
経常利益5,106,100千円前年比 -22.0%
純利益(親会社株主帰属)3,208,798千円前年比 -16.6%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益99.41円
期末の財政状態
総資産83,622,452千円
うち純資産 43,182,619 千円自己資本比率 42.9%前期末比 +2.2pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+5,859,844
投資-6,524,893
財務+1,298,540
純増減+633,491

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高18,437,258千円
セグメント別売上高日本 8,134,899千円、北米 1,755,999千円、欧州 3,654,095千円、中国 13,042,475千円、台湾 9,066,248千円、アジア 2,777,236千円
セグメント別利益日本 2,780,712千円、北米 2,307千円、欧州 52,890千円、中国 538,980千円、台湾 658,520千円、アジア 220,808千円
地域別売上高8,134,899千円、1,755,999千円、3,654,095千円、13,042,475千円、9,066,248千円、2,777,236千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高36,000百万円
営業利益1,500百万円
経常利益1,200百万円
純利益650百万円
業績の増減要因

ADASの進展などにより車載向け販売は増加したが、中国スマホや通信モジュール向け製品が低調に推移し、テレワーク・巣ごもり需要がピークアウトしたことで売上高が減少した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし。

重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失38,102千円
特別損益の内訳固定資産売却益 13,607千円、投資有価証券売却益 46,631千円、固定資産売却損 0千円、固定資産除却損 431千円、減損損失 38,102千円
減価償却費3,993,066千円
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2022年4月1日〜2023年3月31日
売上高38,430,954千円(前年比 -7.0%)
営業利益4,210,019千円(前年比 -19.0%)
経常利益5,106,100千円(前年比 -22.0%)
親会社株主に帰属する当期純利益3,208,798千円(前年比 -16.6%)
1株当たり当期純利益99.41円
自己資本比率当期末 42.9% / 前期末 40.7%
総資産83,622,452千円
純資産43,182,619千円
営業活動によるキャッシュ・フロー5,859,844千円
投資活動によるキャッシュ・フロー-6,524,893千円
財務活動によるキャッシュ・フロー1,298,540千円
現金及び現金同等物期末残高18,437,258千円
通期業績予想売上高 36,000百万円 / 営業利益 1,500百万円 / 経常利益 1,200百万円 / 純利益 650百万円
セグメント別売上高日本 8,134,899千円、北米 1,755,999千円、欧州 3,654,095千円、中国 13,042,475千円、台湾 9,066,248千円、アジア 2,777,236千円
セグメント別利益日本 2,780,712千円、北米 2,307千円、欧州 52,890千円、中国 538,980千円、台湾 658,520千円、アジア 220,808千円
地域別売上高8,134,899千円、1,755,999千円、3,654,095千円、13,042,475千円、9,066,248千円、2,777,236千円
減価償却費3,993,066千円
減損損失38,102千円
特別損益の内訳固定資産売却益 13,607千円、投資有価証券売却益 46,631千円、固定資産売却損 0千円、固定資産除却損 431千円、減損損失 38,102千円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし。
重要な後発事象該当事項はありません。
業績の増減要因ADASの進展などにより車載向け販売は増加したが、中国スマホや通信モジュール向け製品が低調に推移し、テレワーク・巣ごもり需要がピークアウトしたことで売上高が減少した。
この書類が述べていない項目(12件)
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

車載向け販売は増加した一方、中国スマホ・通信モジュール向け製品が低調に推移し、テレワーク・巣ごもり需要がピークアウトしたため。次期については、通信・民生市場の停滞、車載市場の半導体不足、設備投資抑制などを見込んでいる。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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