読む価値
65注目
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.3
売上高の前年同期比（％減）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年4月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高20,292百万円前年比 -5.3%
営業利益2,810百万円前年比 +1.7%
経常利益4,751百万円前年比 +56.2%
純利益（親会社株主帰属）2,986百万円前年比 +68.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産85,184,813千円
うち純資産 43,823,284 千円自己資本比率 42.7%前期末比 +2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,864,897
投資-4,431,528
財務+362,647
純増減-2,203,984
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高16,885,422千円
セグメント別売上高4,059,180千円（前年比 -6.5%）、808,724千円（前年比 +24.1%）、1,822,898千円（前年比 +24.3%）、7,020,240千円（前年比 -11.3%）、5,084,331千円（前年比 -14.8%）、1,496,923千円（前年比 +36.4%）
セグメント別利益1,926,626千円（前年比 +42.3%）、5,727千円（前年比 +158.5%）、47,375千円（前年比 +172.4%）、345,701千円（前年比 +42.2%）、666,567千円（前年比 -51.8%）、-38,134千円（前年比 +22.2%）
地域別売上高4,059,180千円（前年比 -6.5%）、808,724千円（前年比 +24.1%）、1,822,898千円（前年比 +24.3%）、7,020,240千円（前年比 -11.3%）、5,084,331千円（前年比 -14.8%）、1,496,923千円（前年比 +36.4%）
業績の増減要因
円安の影響も加わり、車載向けを中心に民生、産業分野の販売は増加したが、中国スマホが低調に推移したため通信分野の販売が減少した。営業利益は円安の影響などにより増加し、経常利益は為替差益1,870百万円の計上により増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
減損損失38,272千円、台湾セグメントの固定資産
特別損益の内訳固定資産売却益 12,521千円、投資有価証券売却益 30,634千円、固定資産売却損 447千円、固定資産除却損 60千円、減損損失 38,272千円
減価償却費1,890,766千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 20,292百万円（前年比 -5.3%） |
| 営業利益 | 2,810百万円（前年比 +1.7%） |
| 経常利益 | 4,751百万円（前年比 +56.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,986百万円（前年比 +68.4%） |
| 自己資本比率 | 当期末 42.7 / 前期末 40.7 |
| 総資産 | 85,184,813千円 |
| 純資産 | 43,823,284千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,864,897千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,431,528千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 362,647千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,885,422千円 |
| セグメント別売上高 | 4,059,180千円（前年比 -6.5%）、808,724千円（前年比 +24.1%）、1,822,898千円（前年比 +24.3%）、7,020,240千円（前年比 -11.3%）、5,084,331千円（前年比 -14.8%）、1,496,923千円（前年比 +36.4%） |
| セグメント別利益 | 1,926,626千円（前年比 +42.3%）、5,727千円（前年比 +158.5%）、47,375千円（前年比 +172.4%）、345,701千円（前年比 +42.2%）、666,567千円（前年比 -51.8%）、-38,134千円（前年比 +22.2%） |
| 地域別売上高 | 4,059,180千円（前年比 -6.5%）、808,724千円（前年比 +24.1%）、1,822,898千円（前年比 +24.3%）、7,020,240千円（前年比 -11.3%）、5,084,331千円（前年比 -14.8%）、1,496,923千円（前年比 +36.4%） |
| 減価償却費 | 1,890,766千円 |
| 減損損失 | 38,272千円、台湾セグメントの固定資産 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 12,521千円、投資有価証券売却益 30,634千円、固定資産売却損 447千円、固定資産除却損 60千円、減損損失 38,272千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 業績の増減要因 | 円安の影響も加わり、車載向けを中心に民生、産業分野の販売は増加したが、中国スマホが低調に推移したため通信分野の販売が減少した。営業利益は円安の影響などにより増加し、経常利益は為替差益1,870百万円の計上により増加した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。円安の影響も加わり、車載向けを中心に民生・産業分野の販売は増加した一方、中国スマホが低調に推移したため通信分野の販売が減少した。営業利益は円安の影響などにより増加し、経常利益は為替差益1,870百万円の計上により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。