どこを、どう直したか
すでに公表した書類の記載を、会社があとから直したものです。
2020 年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）、2021 年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）、2022 年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）、2023 年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）
2020年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・前連結会計年度（自2018年４月１日至2019年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2020年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・当連結会計年度（自2019年４月１日至2020年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2021年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・前連結会計年度（自2019年４月１日至2020年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2021年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・当連結会計年度（自2020年４月１日至2021年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2022年３月期決算短信・添付資料16ページ・セグメント情報等の関連情報・前連結会計年度（自2020年４月１日至2021年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2022年３月期決算短信・添付資料16ページ・セグメント情報等の関連情報・当連結会計年度（自2021年４月１日至2022年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2023年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・前連結会計年度（自2021年４月１日至2022年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2023年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・当連結会計年度（自2022年４月１日至2023年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産
日本 16,787 / 中国 9,239 / 東南アジア 11,465 / 欧米 11 / 合計 37,503 → 日本 16,787 / 中国 9,239 / タイ 11,455 / 東南アジア 9 / 欧米 11 / 合計 37,503、日本 16,617 / 中国 10,410 / 東南アジア 14,018 / 欧米 7 / 合計 41,052 → 日本 16,617 / 中国 10,410 / タイ 13,972 / 東南アジア 45 / 欧米 7 / 合計 41,052、日本 16,617 / 中国 10,410 / 東南アジア 14,018 / 欧米 7 / 合計 41,052 → 日本 16,617 / 中国 10,410 / タイ 13,972 / 東南アジア 45 / 欧米 7 / 合計 41,052、日本 16,964 / 中国 10,325 / 東南アジア 12,269 / 欧米 9 / 合計 39,568 → 日本 16,964 / 中国 10,325 / タイ 12,244 / 東南アジア 25 / 欧米 9 / 合計 39,568、日本 16,964 / 中国 10,325 / 東南アジア 12,269 / 欧米 9 / 合計 39,568 → 日本 16,964 / 中国 10,325 / タイ 12,244 / 東南アジア 25 / 欧米 9 / 合計 39,568、日本 19,133 / 中国 11,051 / 東南アジア 12,012 / 欧米 6 / 合計 42,204 → 日本 19,133 / 中国 11,051 / タイ 12,000 / 東南アジア 11 / 欧米 6 / 合計 42,204、日本 19,133 / 中国 11,051 / 東南アジア 12,012 / 欧米 6 / 合計 42,204 → 日本 19,133 / 中国 11,051 / タイ 12,000 / 東南アジア 11 / 欧米 6 / 合計 42,204、日本 19,859 / 中国 10,938 / 東南アジア 15,036 / 欧米 4 / 合計 45,839 → 日本 19,859 / 中国 10,938 / タイ 14,991 / 東南アジア 45 / 欧米 4 / 合計 45,839
本訂正による経営成績及び財政状態等への影響はありません。
記載内容の一部の箇所において、「セグメント情報等の開示に関する会計基準の適用指針（企業会計基準適用指針第20号）」第16項に照らして、単一の国に区分した開示が必要であることが判明したため、訂正を行うものであります。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 訂正の対象となる開示 | 2020 年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）、2021 年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）、2022 年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）、2023 年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結） |
| 元の開示日 | 2020 年５月 14 日、2021 年５月 11 日、2022 年５月 13 日、2023 年５月 12 日 |
| 訂正箇所 | 2020年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・前連結会計年度（自2018年４月１日至2019年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2020年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・当連結会計年度（自2019年４月１日至2020年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2021年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・前連結会計年度（自2019年４月１日至2020年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2021年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・当連結会計年度（自2020年４月１日至2021年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2022年３月期決算短信・添付資料16ページ・セグメント情報等の関連情報・前連結会計年度（自2020年４月１日至2021年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2022年３月期決算短信・添付資料16ページ・セグメント情報等の関連情報・当連結会計年度（自2021年４月１日至2022年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2023年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・前連結会計年度（自2021年４月１日至2022年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産、2023年３月期決算短信・添付資料15ページ・セグメント情報等の関連情報・当連結会計年度（自2022年４月１日至2023年３月31日）・地域ごとの情報・有形固定資産 |
| 訂正内容 | 日本 16,787 / 中国 9,239 / 東南アジア 11,465 / 欧米 11 / 合計 37,503 → 日本 16,787 / 中国 9,239 / タイ 11,455 / 東南アジア 9 / 欧米 11 / 合計 37,503、日本 16,617 / 中国 10,410 / 東南アジア 14,018 / 欧米 7 / 合計 41,052 → 日本 16,617 / 中国 10,410 / タイ 13,972 / 東南アジア 45 / 欧米 7 / 合計 41,052、日本 16,617 / 中国 10,410 / 東南アジア 14,018 / 欧米 7 / 合計 41,052 → 日本 16,617 / 中国 10,410 / タイ 13,972 / 東南アジア 45 / 欧米 7 / 合計 41,052、日本 16,964 / 中国 10,325 / 東南アジア 12,269 / 欧米 9 / 合計 39,568 → 日本 16,964 / 中国 10,325 / タイ 12,244 / 東南アジア 25 / 欧米 9 / 合計 39,568、日本 16,964 / 中国 10,325 / 東南アジア 12,269 / 欧米 9 / 合計 39,568 → 日本 16,964 / 中国 10,325 / タイ 12,244 / 東南アジア 25 / 欧米 9 / 合計 39,568、日本 19,133 / 中国 11,051 / 東南アジア 12,012 / 欧米 6 / 合計 42,204 → 日本 19,133 / 中国 11,051 / タイ 12,000 / 東南アジア 11 / 欧米 6 / 合計 42,204、日本 19,133 / 中国 11,051 / 東南アジア 12,012 / 欧米 6 / 合計 42,204 → 日本 19,133 / 中国 11,051 / タイ 12,000 / 東南アジア 11 / 欧米 6 / 合計 42,204、日本 19,859 / 中国 10,938 / 東南アジア 15,036 / 欧米 4 / 合計 45,839 → 日本 19,859 / 中国 10,938 / タイ 14,991 / 東南アジア 45 / 欧米 4 / 合計 45,839 |
| 訂正の理由 | 記載内容の一部の箇所において、「セグメント情報等の開示に関する会計基準の適用指針（企業会計基準適用指針第20号）」第16項に照らして、単一の国に区分した開示が必要であることが判明したため、訂正を行うものであります。 |
| 業績への影響 | 本訂正による経営成績及び財政状態等への影響はありません。 |
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。セグメント情報等の開示に関する会計基準の適用指針に照らし、単一の国に区分した開示が必要であることが判明したため。