読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
16927
百万円（営業利益の前年差）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日～2025年3月31日連結日本基準売上高797,129百万円前年比 +0.2%
営業利益158,846百万円前年比 +11.9%
経常利益196,738百万円前年比 +8.2%
純利益（親会社株主帰属）147,557百万円前年比 +10.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益157.31円
売上高営業利益率19.9%
期末の財政状態
総資産1,937,031百万円
うち純資産 1,739,890 百万円自己資本比率 89.0%前期末比 +0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+255,273
投資-134,084
財務-136,618
純増減-15,429
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高502,091百万円
地域別売上高109,219百万円、214,279百万円、142,721百万円、321,738百万円、9,172百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高記載なし（現時点で合理的に算定することが困難）
営業利益記載なし（現時点で合理的に算定することが困難）
経常利益記載なし（現時点で合理的に算定することが困難）
純利益記載なし（現時点で合理的に算定することが困難）
年間配当予想94.39円 → 未定（―）
配当性向60.0%
株主還元方針連結配当性向60％を基本方針とする。自己株式の保有は発行済株式総数の5％を上限とする。
業績の増減要因
拡販や経費削減等に取り組んだ。FA部門ではインドや中国の需要が旺盛、ロボット部門では中国・欧米で売上が減少、ロボマシン部門では中国などで需要が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象自己株式13,035,392株を2025年5月30日に消却することを決議。また、2025年5月1日から2026年4月30日まで、自己株式を1,250万株・500億円を上限として取得することを決議。
減価償却費46,448百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数995,418,885
期末自己株式数62,154,566
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日～2025年3月31日 |
| 売上高 | 797,129百万円（前年比 +0.2%） |
| 営業利益 | 158,846百万円（前年比 +11.9%） |
| 経常利益 | 196,738百万円（前年比 +8.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 147,557百万円（前年比 +10.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 157.31円 |
| 売上高営業利益率 | 19.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 89.0% / 前期末 88.6% |
| 総資産 | 1,937,031百万円 |
| 純資産 | 1,739,890百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 255,273百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -134,084百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -136,618百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 502,091百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 記載なし（現時点で合理的に算定することが困難） / 営業利益 記載なし（現時点で合理的に算定することが困難） / 経常利益 記載なし（現時点で合理的に算定することが困難） / 純利益 記載なし（現時点で合理的に算定することが困難） |
| 年間配当予想 | 94.39円 → 未定（―） |
| 配当性向 | 60.0% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向60％を基本方針とする。自己株式の保有は発行済株式総数の5％を上限とする。 |
| 地域別売上高 | 109,219百万円、214,279百万円、142,721百万円、321,738百万円、9,172百万円 |
| 減価償却費 | 46,448百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 自己株式13,035,392株を2025年5月30日に消却することを決議。また、2025年5月1日から2026年4月30日まで、自己株式を1,250万株・500億円を上限として取得することを決議。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 995,418,885 |
| 期末自己株式数 | 62,154,566 |
| 業績の増減要因 | 拡販や経費削減等に取り組んだ。FA部門ではインドや中国の需要が旺盛、ロボット部門では中国・欧米で売上が減少、ロボマシン部門では中国などで需要が増加した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。セールス、研究開発、工場、サービス、事務の全ての部門で拡販や経費削減に取り組みました。部門別では、FA部門でインドや中国の需要が旺盛、ロボット部門で中国・欧米の売上が減少、ロボマシン部門で中国などの需要が増加したと説明しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。