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営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高174,336百万円前年比 +7.2%
営業利益27,531百万円前年比 +14.0%
経常利益30,023百万円前年比 +27.8%
純利益（親会社株主帰属）21,704百万円前年比 +21.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益424円92銭
売上高営業利益率15.8%
期末の財政状態
総資産230,213百万円
うち純資産 125,513 百万円自己資本比率 54.5%前期末比 +3.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+15,301
投資-18,028
財務-798
純増減-3,525
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高29,807百万円
セグメント別売上高理科学・計測機器事業 120,013百万円（前年比 +26.6%）、産業機器事業 39,010百万円（前年比 -21.1%）、医用機器事業 15,312百万円（前年比 -16.9%）
セグメント別利益理科学・計測機器事業 16,845百万円（前年比 +189.7%）、産業機器事業 16,203百万円（前年比 -30.3%）、医用機器事業 475百万円（前年比 -10.4%）
地域別売上高地域 日本 / 当期 60,262百万円 / 前期 47,595百万円 / yoy_pct 26.6百万円、地域 北中南米 / 当期 24,815百万円 / 前期 29,135百万円 / yoy_pct -14.8百万円、地域 中国 / 当期 33,052百万円 / 前期 19,839百万円 / yoy_pct 66.6百万円、地域 その他 / 当期 56,206百万円 / 前期 66,120百万円 / yoy_pct -15百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高183,000百万円（前年比 +5.0%）
営業利益30,000百万円（前年比 +9.0%）
経常利益30,500百万円（前年比 +1.6%）
純利益22,500百万円（前年比 +3.7%）
年間配当予想102円／株 → 88円／株（-13.7%）
配当性向24
株主還元方針財務体質の改善と企業体質の強化に努め、長期的な視野に立って安定的な配当を継続する。配当額は配当性向、配当利回り、投資家との対話、他社の動向等を勘案して決定する。
業績の増減要因
受注・売上の確保に努めた。理科学・計測機器事業は各国政府の科学技術投資および半導体・次世代電池の研究開発関連需要により増収。産業機器事業は半導体市況の調整でマルチビームマスク描画装置が低調だったが、パワー半導体需要でシングルビームマスク描画装置が堅調。医用機器事業は国内の引合いが堅調な一方、中国の内製化政策などで海外市場が低調。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 JEOL USA Investment, Inc. / 除外 社数 0 / 社名 非開示 / 持分法適用範囲の変更 新規 J&B TECHNICAL OPERATIONS LTD. / 除外 株式会社CeSPIA
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失603百万円（理科学・計測機器事業）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 171百万円、投資有価証券売却益 7百万円、関係会社株式売却益 24百万円 / 特別損失 固定資産売却損 3百万円、固定資産除却損 24百万円、投資有価証券評価損 124百万円、減損損失 603百万円
減価償却費4,650百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け
期末発行済株式数51,532,800
期末自己株式数448,841
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 174,336百万円（前年比 +7.2%） |
| 営業利益 | 27,531百万円（前年比 +14.0%） |
| 経常利益 | 30,023百万円（前年比 +27.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 21,704百万円（前年比 +21.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 424円92銭 |
| 売上高営業利益率 | 15.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 54.5 / 前期末 51.1 |
| 総資産 | 230,213百万円 |
| 純資産 | 125,513百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 15,301百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -18,028百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -798百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 29,807百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 183,000百万円（前年比 +5.0%） / 営業利益 30,000百万円（前年比 +9.0%） / 経常利益 30,500百万円（前年比 +1.6%） / 純利益 22,500百万円（前年比 +3.7%） |
| 年間配当予想 | 102円／株 → 88円／株（-13.7%） |
| 配当性向 | 24 |
| 株主還元方針 | 財務体質の改善と企業体質の強化に努め、長期的な視野に立って安定的な配当を継続する。配当額は配当性向、配当利回り、投資家との対話、他社の動向等を勘案して決定する。 |
| セグメント別売上高 | 理科学・計測機器事業 120,013百万円（前年比 +26.6%）、産業機器事業 39,010百万円（前年比 -21.1%）、医用機器事業 15,312百万円（前年比 -16.9%） |
| セグメント別利益 | 理科学・計測機器事業 16,845百万円（前年比 +189.7%）、産業機器事業 16,203百万円（前年比 -30.3%）、医用機器事業 475百万円（前年比 -10.4%） |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 当期 60,262百万円 / 前期 47,595百万円 / yoy_pct 26.6百万円、地域 北中南米 / 当期 24,815百万円 / 前期 29,135百万円 / yoy_pct -14.8百万円、地域 中国 / 当期 33,052百万円 / 前期 19,839百万円 / yoy_pct 66.6百万円、地域 その他 / 当期 56,206百万円 / 前期 66,120百万円 / yoy_pct -15百万円 |
| 減価償却費 | 4,650百万円 |
| 減損損失 | 603百万円（理科学・計測機器事業） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 171百万円、投資有価証券売却益 7百万円、関係会社株式売却益 24百万円 / 特別損失 固定資産売却損 3百万円、固定資産除却損 24百万円、投資有価証券評価損 124百万円、減損損失 603百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 JEOL USA Investment, Inc. / 除外 社数 0 / 社名 非開示 / 持分法適用範囲の変更 新規 J&B TECHNICAL OPERATIONS LTD. / 除外 株式会社CeSPIA |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・証券アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 51,532,800 |
| 期末自己株式数 | 448,841 |
| 業績の増減要因 | 受注・売上の確保に努めた。理科学・計測機器事業は各国政府の科学技術投資および半導体・次世代電池の研究開発関連需要により増収。産業機器事業は半導体市況の調整でマルチビームマスク描画装置が低調だったが、パワー半導体需要でシングルビームマスク描画装置が堅調。医用機器事業は国内の引合いが堅調な一方、中国の内製化政策などで海外市場が低調。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中期経営計画の重点戦略を推進し、受注・売上の確保に努めた。理科学・計測機器事業では各国政府の科学技術投資や半導体・次世代電池の研究開発需要が好調だった。産業機器事業では半導体市況の調整でマルチビームマスク描画装置が低調だったが、パワー半導体需要でシングルビームマスク描画装置が堅調だった。医用機器事業では国内の引合いは堅調だった一方、中国の内製化政策などにより海外の受注・売上が低調だった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。