研究開発・商品戦略による高付加価値製品の投入
FY2016に初出。37回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2027-H1中間研究開発実績を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、149百万円であります。当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当中間連結会計期間の産業財産権出願件数は３件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、中間期の研究開発費149百万円、産業財産権出願3件を記載している。 - FY2026年度研究開発実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は296百万円であり、この間に開発を着手、開発した製品及びカスタム品開発した製品として、以下のものがあります。」
研究開発費296百万円を計上し、照光押ボタン、押ボタン、ロッカー、トグル、スライド、ロータリ、多機能押ボタン、鉄道車両用半自動ドア、非常停止、タッチパネル、シートキーボード、ユニット品を開発した。 - FY2026-H1中間研究開発実績を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、148百万円であります。当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当中間連結会計期間の産業財産権出願件数は１件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、中間期の研究開発費148百万円、産業財産権出願1件を記載している。 - FY2025年度研究開発実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は356百万円であり、この間に開発を着手、開発した製品及びカスタム品開発した製品として、以下のものがあります。」
研究開発費356百万円を計上し、照光押ボタン、押ボタン、ロッカー、トグル、スライド、ロータリ、多機能押ボタン、鉄道車両用、非常停止、タッチパネル、シートキーボード、ユニット品など12分野の開発実績を記載している。 - FY2025-H1中間研究開発実績を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、168百万円であります。当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発費168百万円を記載している。 - FY2024研究開発実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は355百万円であり、この間に開発を着手、開発した製品及びカスタム品開発した製品として、以下のものがあります。」
研究開発費355百万円を計上し、照光押ボタン、押ボタン、ロッカー、トグル、スライド、キーロック、ロータリ、多機能押ボタン、鉄道車両用、非常停止、タッチパネル、シートキーボード、ユニット品などの開発実績を記載している。 - FY2024-Q3研究開発実績を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、262百万円であります。当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第３四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は１件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費262百万円、産業財産権出願1件を記載している。 - FY2024-Q2研究開発実績を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、177百万円であります。当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第２四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は１件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費177百万円、産業財産権出願1件を記載している。 - FY2024-Q1研究開発実績を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、81百万円であります。当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期累計の研究開発費81百万円を記載している。 - FY2023-Q3研究開発実績を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、254百万円であります。当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第３四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は２件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費254百万円、産業財産権出願2件を記載している。 - FY2023-Q2研究開発実績を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、167百万円であります。当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第２四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は１件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費167百万円、産業財産権出願1件を記載している。 - FY2023-Q1研究開発実績を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、82百万円であります。当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第１四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は１件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費82百万円、産業財産権出願1件を記載している。 - FY2022研究開発実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は380百万円であり、この間に開発を着手、開発した製品及びカスタム品開発した製品として、以下のものがあります。」
研究開発費380百万円を計上し、照光押ボタン、押ボタン、ロッカー、トグル、ロータリ、多機能押ボタン、鉄道車両用、非常停止、タッチパネル関連、シートキーボード、ユニット品などの開発実績を記載している。 - FY2022-Q3研究開発実績を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、270百万円であります。当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第３四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は５件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費270百万円、産業財産権出願5件を記載している。 - FY2022-Q2研究開発実績を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、181百万円であります。当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第２四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は５件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費181百万円、産業財産権出願5件を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、84百万円であります。当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期の研究開発費84百万円を記載している。 - FY2021研究開発実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は378百万円であり、この間に開発を着手、開発した製品及びカスタム品開発した製品として、以下のものがあります。」
研究開発費378百万円を計上し、スイッチ、鉄道車両用製品、非常停止スイッチ、タッチパネル、周辺商品、シートキーボード、ユニット品など12項目の開発実績を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、260百万円であります。当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第３四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は２件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計の研究開発費260百万円、産業財産権出願2件を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、177百万円であります。当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第２四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は２件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第２四半期累計期間の研究開発費177百万円、産業財産権出願2件を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、86百万円であります。当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第１四半期累計期間の研究開発費86百万円を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は475百万円であり、この間に開発を着手、開発した製品及びカスタム品開発した製品として、以下のものがあります。」
研究開発費475百万円を計上し、照光押ボタン、押ボタン、ロッカー、トグル、放送・音響機器用、液晶表示、多機能、鉄道車両用、非常停止、タッチパネル、シートキーボード、ユニット品など13項目の製品・カスタム品開発を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、353百万円であります。当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第３四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は10件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費353百万円、産業財産権出願10件を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、236百万円であります。当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第２四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は５件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費236百万円、産業財産権出願5件を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、105百万円であります。当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第１四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は１件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費105百万円、産業財産権出願1件を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は496百万円であり、この間に開発を着手、開発した製品及びカスタム品開発した製品として、以下のものがあります。」
研究開発費は496百万円となり、照光押ボタン、押ボタン、ロッカー、トグル、放送・音響機器用、液晶表示多機能、液晶表示モジュール、車載用、タッチパネル関連など10項目の製品・カスタム品の開発を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億６千８百万円であります。当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第３四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は８件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期累計の研究開発費368百万円、産業財産権出願8件を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億４千６百万円であります。当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第２四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は７件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期累計の研究開発費246百万円、産業財産権出願7件を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億１千６百万円であります。当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第１四半期連結累計期間の産業財産権出願件数は１件となっております。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期累計の研究開発費116百万円、産業財産権出願1件を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は４億２千７百万円であり、この間に開発を着手、開発した製品及びカスタム品開発した製品として、以下のものがあります。」
研究開発費427百万円を計上し、ロータリースイッチ、マルチタッチパネル、照光・押ボタンスイッチ、放送・音響機器用や車載用など9種類の製品・カスタム品の開発を着手・実施している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは新中期経営計画「Change100」を平成29年４月からスタートさせ、「産業用スイッチの分野で、世界で最も知られ、世界で最も好まれ、世界で一番に選ばれるスイッチサプライヤー」となるべく、「グローバル化対応」と「勝てる武器の創造」を推進し、５件の新製品を市場に投入すると共に、お客様との接点を拡大したソリューションビジネスに取り組むなど、積極的な施策を展開して参りました。」
新製品の市場投入が5件に達した。研究開発費は3億7百万円、産業財産権出願件数は11件となっている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「新中期経営計画「Change100」を平成29年４月からスタートさせ、「産業用スイッチの分野で、世界で最も知られ、世界で最も好まれ、世界で一番に選ばれるスイッチサプライヤー」となるべく、「グローバル化対応」と「勝てる武器の創造」を推進し、４件の新製品を市場に投入すると共に、お客様との接点を拡大したソリューションビジネスに取り組むなど、積極的な施策を展開して参りました。」
商品戦略について、新製品の市場投入が4件に達したことを具体的に記載している。研究開発活動は継続され、当四半期累計の研究開発費は206百万円、産業財産権出願件数は10件である。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「「グローバル化対応」と「勝てる武器の創造」を軸とした新中期経営計画「Change100」を平成29年４月からスタートさせ、３件の新製品を市場に投入するなど、積極的な施策を展開して参りました。」
新製品3件の市場投入という、商品開発・投入に関する具体的な進展が記載されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「高付加価値商品をタイムリーに市場へ投入するための3DCAD・3Dプリンター・構造解析・流体解析システム導入などによる研究開発環境の整備、3Dプリンターを活用した試作サービスの開始」
研究開発環境について、3DCAD、3Dプリンター、各種解析システムの導入と、3Dプリンターを活用した試作サービスの開始という具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億１千８百万円であります。当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。なお、当第３四半期連結累計期間の工業所有権出願件数は４件となっております。」
高付加価値商品の投入を支える研究開発活動を継続し、累計研究開発費318百万円、工業所有権出願4件を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「さらに開発面では、高付加価値商品をタイムリーに市場へ投入するための研究開発環境を整備するなど」
高付加価値商品のタイムリーな投入に向けた研究開発環境の整備を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「市場ニーズを先取りする独創的な高付加価値商品をタイムリーに市場へ投入するための研究開発環境を整備するなど」
高付加価値商品の投入に向けた研究開発環境の整備を引き続き施策として掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場ニーズを先取りした独創的な高付加価値商品をタイムリーに市場へ提供することと考えます。当社グループは、「より良い商品をより早く」をコンセプトに、今まで以上に「ものづくり」に執着心を持って取り組み、新商品開発・M&A・OEM・技術提携なども視野に入れ」
新商品開発に加え、M&A、OEM、技術提携も手段として視野に入れている。