事業運営に必要な流動性と資金源の安定確保
FY2018に初出。20回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026買収・還元資金のための借入増加有価証券報告書
「当連結会計年度末における借入金の残高は679億７千１百万円となっております。当社グループは当連結会計年度末において現金及び現金同等物718億６千８百万円を保有しており、」
ams-OSRAM事業買収、配当、自己株式取得等に対応して借入金残高が679億7,100万円へ増加し、現金及び現金同等物は718億6,800万円となった。 - FY2026-H1借入増加と現金増加による流動性確保有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ70億２千９百万円増加し670億２千５百万円となりました。…主な増加要因は、配当支払や自己株式購入等の資金需要による長期借入金の増加です。」
配当・自己株式購入等の資金需要に対応して長期借入金が増加し、現金及び現金同等物は670億2,500万円へ増加した。 - FY2025-H1長期借入増加と現金減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ71億４千２百万円減少し553億５千５百万円となりました。…主な増加要因は、配当支払や自己株式購入等の資金需要による長期借入金の増加です。」
配当・自己株式購入等の資金需要に対応して長期借入金が増加する一方、現金及び現金同等物は期首から71億4,200万円減少し553億5,500万円となった。 - FY2024借入増加による資金確保有価証券報告書
「当連結会計年度末における借入金の残高は288億６千５百万円となっております。当社グループは当連結会計年度末において現金及び現金同等物624億９千８百万円を保有しており、また、換金性の高い金融資産も保有していることから、将来の予測可能な資金需要に対して不足が生じる事態に直面する懸念は少ないと認識しております。」
自己株式取得・配当・成長投資等の資金需要に対応して長期借入金が増加し、借入金残高288億6,500万円、現金及び現金同等物624億9,800万円となった。 - FY2024-Q2借入増加による流動性確保と資本還元資金の調達有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ100億５千６百万円増加し675億７千２百万円となりました。…主な増加要因は、配当支払や自己株式購入等の資金需要による長期借入金の増加、光学装置等の販売に伴う契約負債の増加及び保有投資有価証券の含み益に対する繰延税金負債の増加であります。」
配当・自己株式購入等の資金需要に対応して長期借入金が増加し、現金及び現金同等物は675億7,200万円へ増加した。 - FY2024-Q1配当・自己株式取得に伴う現金減少と短期借入増加有価証券報告書
「主な増加要因は、配当支払や自己株式購入等の一時的な資金需要による短期借入金の増加…主な減少要因は、配当支払、納税及び自己株式購入等による現金及び預金の減少であります。」
配当・自己株式取得等により現金及び預金が減少し、一時的な資金需要への対応として短期借入金が増加した。 - FY2023現金減少と借入残高縮小有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度末において現金及び現金同等物575億１千６百万円を保有しており、…当連結会計年度末における借入金の残高は53億３千１百万円となっております。」
現金及び現金同等物は前期末から241億300万円減少した一方、借入金残高は185億8,700万円から53億3,100万円へ減少した。 - FY2023-Q3現金減少と借入返済有価証券報告書
「主な減少要因は、外部借入の返済、配当支払、納税及び自己株式購入等による現金及び預金の減少であります。」
現金及び預金は前連結会計年度末の886億8,700万円から642億4,200万円へ減少し、外部借入の返済、配当、納税、自己株式購入等が減少要因として記載されている。 - FY2023-Q2現金及び現金同等物の減少継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ233億４千万円減少し582億７千８百万円となりました。」
現金及び現金同等物は期首から233億4,000万円減少し582億7,800万円となった。配当、納税、自己株式購入に加え、定期預金の預入や棚卸資産増加などがキャッシュ・フローに反映されている。 - FY2023-Q1配当・納税・自己株式取得による現金減少有価証券報告書
「一方、主な減少要因は、配当支払、納税及び自己株式購入等による現金及び預金の減少であります。」
流動性の安定確保方針のもと、配当支払、納税、自己株式購入等により現金及び預金が前連結会計年度末の886億8,700万円から807億6,000万円へ減少した。 - FY2022現金増加・借入残高減少有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度末において現金及び現金同等物816億１千９百万円を保有しており、また、換金性の高い金融資産も保有していることから、将来の予測可能な資金需要に対して不足が生じる事態に直面する懸念は少ないと認識しております。 なお、当連結会計年度末における借入金の残高は185億８千７百万円となっております。」
現金及び現金同等物は816億1,900万円へ増加し、外部借入の返済により借入金残高は185億8,700万円となった。流動性の安定確保方針のもと、現金増加と借入減少が開示されている。 - FY2022-Q3現金増加・外部借入返済有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、3,047億４千４百万円となり、前連結会計年度末に比べ144億６千９百万円増加いたしました。主な増加要因は、業績の回復及び債権回収による現金及び預金の増加、光学装置等の受注増加による棚卸資産の増加であります。一方、主な減少要因は、債権回収に伴う受取手形、売掛金及び契約資産の減少であります。」
業績回復と債権回収により現金及び預金が増加し、外部借入の返済により短期借入金も減少した。流動性の安定確保をめぐる財務状態が変化している。 - FY2022-Q2借入返済による負債減少と現金増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ22億３千１百万円増加し726億５千万円となりました。」
現金及び現金同等物は726億5,000万円へ増加し、外部借入の返済により短期借入金および1年内返済予定の長期借入金も減少している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度末において現金及び現金同等物704億１千８百万円を保有しており、また、換金性の高い金融資産も保有していることから、将来の予測可能な資金需要に対して不足が生じる事態に直面する懸念は少ないと認識しております。」
流動性と資金源を安定確保する方針を維持し、現金及び現金同等物704億1,800万円を保有していると説明した。 - FY2021-Q3一時的な運転資金借入の増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における負債は、787億２千７百万円となり、前連結会計年度末に比べ45億２千８百万円増加いたしました。主な増加要因は、一時的な運転資金の借入による短期借入金の増加であります。」
流動性と資金源を安定確保する方針のもと、一時的な運転資金借入による短期借入金の増加が第3四半期末にも続いている。 - FY2021-Q2一時的な運転資金借入の増加継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における負債は、778億５千６百万円となり、前連結会計年度末に比べ36億５千８百万円増加いたしました。主な増加要因は、一時的な運転資金の借入による短期借入金の増加であります。」
流動性と資金源を安定確保する方針のもと、一時的な運転資金借入により短期借入金が増加している。現金及び現金同等物は689億9,700万円となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度末において現金及び現金同等物590億４千６百万円を保有しており、また、換金性の高い金融資産も保有していることから、将来の予測可能な資金需要に対して不足が生じる事態に直面する懸念は少ないと認識しております。」
流動性と資金源を安定確保する方針のもと、年度末の現金及び現金同等物590億4,600万円と換金性の高い金融資産を開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としております。短期運転資金は自己資金を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金及び金融機関からの長期借入を基本としております。」
流動性を安定確保し、短期運転資金は自己資金、設備投資・長期運転資金は自己資金と長期借入を基本とする方針が再確認されている。 - FY2019-Q3一時的な運転資金借入の増加有価証券報告書
「主な増加要因は、一時的な運転資金の借入による短期借入金の増加であります。」
資金源の安定確保を基本方針とする中で、当四半期末には一時的な運転資金借入により短期借入金が増加している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としております。短期運転資金は自己資金を基本としており、設備投資や長期運転資金の調達につきましては、自己資金及び金融機関からの長期借入を基本としております。」
事業運営に必要な流動性の確保、短期運転資金への自己資金の活用、設備投資・長期運転資金への自己資金及び長期借入の活用を基本方針として明記している。