読む価値
61注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-50.9
営業利益前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高85,003百万円前年比 -3.4%
営業利益4,969百万円前年比 -50.9%
経常利益6,288百万円前年比 -53.9%
純利益（親会社株主帰属）4,259百万円前年比 -55.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産360,463百万円
うち純資産 248,595 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+1,271
投資-2,460
財務+7,623
純増減+6,434
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高67,572百万円
セグメント別売上高
Industrial Process事業37,78844.4%-20.3%
Visual Imaging事業38,85945.7%+20.6%
Life Science事業2,6903.2%-4.0%
Photonics Solution事業5,0666.0%+8.6%
その他事業6300.7%-31.4%
セグメント別利益
Industrial Process事業3,947-63.8%
Visual Imaging事業3,003+45.3%
Life Science事業-1,196
Photonics Solution事業-703
その他事業-120
見通しと株主還元
業績予想の修正なし（変更なし）
業績の増減要因
スマートフォンなどの最終需要減速、半導体・電子デバイス向け設備投資や稼働の低調、液晶パネルメーカーの生産調整、中国景気減速などにより販売が減少した。利益面では、光学装置を中心とした研究開発費等の戦略投資の拡大、高付加価値製品の販売減少による利益率低下が減益要因となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失30百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 300百万円 / 特別損失 固定資産除却損 55百万円、固定資産売却損 0百万円、減損損失 30百万円、投資有価証券評価損 26百万円
減価償却費3,905百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 85,003百万円（前年比 -3.4%） |
| 営業利益 | 4,969百万円（前年比 -50.9%） |
| 経常利益 | 6,288百万円（前年比 -53.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,259百万円（前年比 -55.2%） |
| 総資産 | 360,463百万円 |
| 純資産 | 248,595百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,271百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,460百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 7,623百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 67,572百万円 |
| 業績予想の修正 | なし（変更なし） |
| セグメント別売上高 | Industrial Process事業 37,788百万円（前年比 -20.3%） / Visual Imaging事業 38,859百万円（前年比 +20.6%） / Life Science事業 2,690百万円（前年比 -4.0%） / Photonics Solution事業 5,066百万円（前年比 +8.6%） / その他事業 630百万円（前年比 -31.4%） |
| セグメント別利益 | Industrial Process事業 3,947百万円（前年比 -63.8%） / Visual Imaging事業 3,003百万円（前年比 +45.3%） / Life Science事業 -1,196百万円 / Photonics Solution事業 -703百万円 / その他事業 -120百万円 |
| 減価償却費 | 3,905百万円 |
| 減損損失 | 30百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 300百万円 / 特別損失 固定資産除却損 55百万円、固定資産売却損 0百万円、減損損失 30百万円、投資有価証券評価損 26百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | スマートフォンなどの最終需要減速、半導体・電子デバイス向け設備投資や稼働の低調、液晶パネルメーカーの生産調整、中国景気減速などにより販売が減少した。利益面では、光学装置を中心とした研究開発費等の戦略投資の拡大、高付加価値製品の販売減少による利益率低下が減益要因となった。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。スマートフォンなどの最終需要減速、半導体・電子デバイスや液晶パネルメーカーの稼働・生産調整、中国景気減速などにより販売が低調となった。加えて、光学装置を中心とする研究開発費などの戦略投資が増加し、高付加価値製品の販売減少によって利益率も低下した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。