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2025年6月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕 (連結)

2025年6月期中間期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回り、営業利益は前年同期比100.5%増となった。通期業績予想と配当予想の修正はなく、年間配当予想は前期実績の230円から288円へ増配する。

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営業利益の前年同期比(%)
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この期間の実績

中間期(第2四半期)2024年7月1日〜2024年12月31日連結日本基準
売上高128,968百万円前年比 +35.8%進捗 53.7%
営業利益63,662百万円前年比 +100.5%進捗 61.2%
経常利益62,438百万円前年比 +99.5%進捗 60.0%
純利益(親会社株主帰属)43,318百万円前年比 +95.1%進捗 58.5%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益480.31円
期末の財政状態
総資産288,347百万円
うち純資産 179,802 百万円自己資本比率 62.3%前期末比 +6.5pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+5,996
投資-1,779
財務-14,172
純増減-9,955

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高26,828百万円
地域別売上高一覧 地域 日本 / 前中間期 4,208 / 当中間期 9,014、地域 韓国 / 前中間期 17,195 / 当中間期 23,055、地域 台湾 / 前中間期 35,352 / 当中間期 50,230、地域 その他アジア / 前中間期 6,214 / 当中間期 8,218、地域 米国 / 前中間期 21,931 / 当中間期 29,747、地域 欧州 / 前中間期 10,087 / 当中間期 8,702
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高240,000百万円(前年比 +12.4%)
営業利益104,000百万円(前年比 +27.8%)
経常利益104,000百万円(前年比 +26.8%)
純利益74,000百万円(前年比 +25.3%)
年間配当予想230.00円 → 288.00円
業績の増減要因

最終需要の回復が鈍く、投資計画の一部で見直しが行われた一方、生成AI関連への投資は活発に行われた。品目別では半導体関連装置103,081百万円、その他3,711百万円、サービス22,175百万円となった。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
減価償却費2,048百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数94,286,400株
期末自己株式数4,096,038株
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2024年7月1日〜2024年12月31日
売上高128,968百万円(前年比 +35.8%)
営業利益63,662百万円(前年比 +100.5%)
経常利益62,438百万円(前年比 +99.5%)
親会社株主に帰属する当期純利益43,318百万円(前年比 +95.1%)
1株当たり当期純利益480.31円
自己資本比率当期末 62.3% / 前期末 55.8%
総資産288,347百万円
純資産179,802百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー5,996百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-1,779百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-14,172百万円
現金及び現金同等物期末残高26,828百万円
通期業績予想売上高 240,000百万円(前年比 +12.4%) / 営業利益 104,000百万円(前年比 +27.8%) / 経常利益 104,000百万円(前年比 +26.8%) / 純利益 74,000百万円(前年比 +25.3%)
年間配当予想230.00円 → 288.00円
地域別売上高一覧 地域 日本 / 前中間期 4,208 / 当中間期 9,014、地域 韓国 / 前中間期 17,195 / 当中間期 23,055、地域 台湾 / 前中間期 35,352 / 当中間期 50,230、地域 その他アジア / 前中間期 6,214 / 当中間期 8,218、地域 米国 / 前中間期 21,931 / 当中間期 29,747、地域 欧州 / 前中間期 10,087 / 当中間期 8,702
減価償却費2,048百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数94,286,400株
期末自己株式数4,096,038株
業績の増減要因最終需要の回復が鈍く、投資計画の一部で見直しが行われた一方、生成AI関連への投資は活発に行われた。品目別では半導体関連装置103,081百万円、その他3,711百万円、サービス22,175百万円となった。
この書類が述べていない項目(10件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

半導体業界ではスマートフォンやパソコンを中心とした最終需要の回復が鈍く、先端半導体を含む投資計画の一部で見直しが行われた一方、生成AI関連への投資は活発に行われた。品目別では、半導体関連装置、その他、サービスの売上高が前年同期を上回った。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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