収益認識・時価算定会計基準の2022年3月期適用
FY2021に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1ソケットをその他に含めた収益分解開示有価証券報告書
「前中間連結会計期間において独立掲記していた品目「ソケット」は、金額的重要性が乏しくなったため、当中間連結会計期間においては「その他」に含めて表示しております。なお、前中間連結会計期間の顧客との収益から生じる収益を分解した情報は、当中間連結会計期間の品目別の区分に基づき作成したものを開示しております。」
収益認識基準に基づく市場別・品目別の開示を継続する一方、ソケットの金額的重要性が乏しくなったため、収益分解情報ではその他に含めて表示した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社は、下記の５ステップアプローチに基づいて、収益を認識しております。」
2022年3月期首に適用した収益認識会計基準に基づく5ステップでの収益認識と市場別・品目別開示を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
2022年3月期首に適用した収益認識会計基準に基づき、市場別・品目別の収益分解情報を継続して開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
2022年3月期首に適用した収益認識会計基準に基づき、当四半期も市場別・品目別の収益分解情報を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
2022年3月期首に適用した収益認識会計基準に基づき、当四半期も市場別・品目別の収益分解情報を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
FY2022期首に適用した収益認識会計基準に基づき、当四半期も市場別・品目別の収益分解情報を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
FY2022期首に適用した収益認識会計基準を当四半期でも継続適用している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
FY2021に予定していた収益認識会計基準および時価算定会計基準の2022年3月期首適用を実施し、財務諸表への影響はないと記載している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」第44-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。」
FY2021に予定していた時価算定会計基準等の2022年3月期期首適用を実施した。四半期財務諸表への影響はない。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
FY2021に予定していた収益認識会計基準等の2022年3月期期首適用を実施した。適用による当第1四半期の損益および利益剰余金期首残高への影響はない。 - FY2021初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日は、2022年３月期の期首から適用します。「時価の算定に関する会計基準」等の適用予定日も、2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識および時価算定に関する新会計基準等を2022年3月期の期首から適用する計画を記載している。収益認識基準の影響額は軽微、時価算定基準の影響額は現時点で評価中としている。