読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-51.4
％（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高8,830百万円前年比 -19.6%
営業利益690百万円前年比 -51.4%
経常利益772百万円前年比 -49.7%
純利益（親会社株主帰属）554百万円前年比 -51.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益91円36銭
売上高営業利益率7.8％
期末の財政状態
総資産22,570百万円
うち純資産 20,313 百万円自己資本比率 90.0%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,408
投資-40
財務-1,491
純増減+877
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,701百万円
セグメント別売上高受託製品 5,714,599千円（前年比 -20.2%）、自社製品 3,115,510千円（前年比 -18.4%）
セグメント別利益受託製品 597,815千円（前年比 -47.2%）、自社製品 728,911千円（前年比 -25.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高10,200百万円（前年比 +15.5%）
営業利益1,200百万円（前年比 +73.9%）
経常利益1,280百万円（前年比 +65.7%）
純利益910百万円（前年比 +64.2%）
年間配当予想100円 → 106円（+6.0%）
配当性向109.5％（2026年3月期実績）、70.6％（2027年3月期予想）
株主還元方針DOEを安定的な配当に係る補完的指標として導入（数値目標は非開示）
業績の増減要因
半導体製造装置関連では一部在庫調整が続き、中国向け装置需要の伸び鈍化やFA分野の設備投資抑制もあったため、受託製品・自社製品の売上が減少した。一方、受注残製品の完成・納入や一部顧客の需要回復もあった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 287千円、投資有価証券評価損 44,999千円
減価償却費195,675千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト等及び個人投資家向け）
期末発行済株式数6,367,842株
期末自己株式数552,539株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 8,830百万円（前年比 -19.6%） |
| 営業利益 | 690百万円（前年比 -51.4%） |
| 経常利益 | 772百万円（前年比 -49.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 554百万円（前年比 -51.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 91円36銭 |
| 売上高営業利益率 | 7.8％ |
| 自己資本比率 | 当期末 90.0％ / 前期末 90.2％ |
| 総資産 | 22,570百万円 |
| 純資産 | 20,313百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,408百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -40百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,491百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,701百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 10,200百万円（前年比 +15.5%） / 営業利益 1,200百万円（前年比 +73.9%） / 経常利益 1,280百万円（前年比 +65.7%） / 純利益 910百万円（前年比 +64.2%） |
| 年間配当予想 | 100円 → 106円（+6.0%） |
| 配当性向 | 109.5％（2026年3月期実績）、70.6％（2027年3月期予想） |
| 株主還元方針 | DOEを安定的な配当に係る補完的指標として導入（数値目標は非開示） |
| セグメント別売上高 | 受託製品 5,714,599千円（前年比 -20.2%）、自社製品 3,115,510千円（前年比 -18.4%） |
| セグメント別利益 | 受託製品 597,815千円（前年比 -47.2%）、自社製品 728,911千円（前年比 -25.0%） |
| 減価償却費 | 195,675千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 287千円、投資有価証券評価損 44,999千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト等及び個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 6,367,842株 |
| 期末自己株式数 | 552,539株 |
| 業績の増減要因 | 半導体製造装置関連では一部在庫調整が続き、中国向け装置需要の伸び鈍化やFA分野の設備投資抑制もあったため、受託製品・自社製品の売上が減少した。一方、受注残製品の完成・納入や一部顧客の需要回復もあった。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体製造装置関連で在庫調整が続いたほか、中国向け装置需要の伸び鈍化やFA分野の設備投資抑制により、受託製品・自社製品とも売上が減少した。一方、次期は半導体製造装置需要の回復、高付加価値製品の展開、新規顧客開拓や新製品投入などを見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。