千代田インテグレ（6915）・方針再掲
有償支給取引の純額表示への変更
FY2016-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「達成」で、最初の「達成」はFY2016。直近の記載はFY2022-Q2。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による収益表示変更54社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに35社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている54社のうち14社を表示しています。上の文は54社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、当第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結会計期間に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準に基づく指標を第2四半期でも継続して開示している。 - FY2016達成有価証券報告書
「金額的重要性が増してきたため当連結会計年度より売上高と材料費（売上原価）を相殺し、純額で表示することにいたしました。」
有償支給部品取引の純額表示が通期から適用され、売上高・売上原価はそれぞれ1,459百万円減少した。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「従来、取引先からの有償支給部品に係る取引について重要性を考慮したうえで売上高と材料費（売上原価）を総額表示しておりましたが、金額的重要性が増してきたため第１四半期連結会計期間より売上高と材料費（売上原価）を相殺し、純額で表示することにいたしました。」
有償支給部品取引の金額的重要性の増加を理由に、第1四半期連結会計期間から売上高と材料費を相殺表示している。この変更により、当第4四半期連結累計期間の売上高と売上原価はそれぞれ1,029百万円減少している。