イリソ電子工業（6908）・施策後退
TCFD提言に沿った気候変動情報開示
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「後退」で、最初の「後退」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD賛同に基づく気候関連情報開示22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風22社
イリソ電子工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026気候変動リスク検証頻度の更新有価証券報告書
「各本部長が各部門と連携して中長期の気候変動の影響による事業へのリスク、機会の検証を年２回行い、必要な対策を講じます。」
TCFD4項目に沿う開示と取締役会への報告体制を継続する一方、各本部による検証頻度は従来記載の年4回から年2回へ更新された。 - FY2022初出有価証券報告書
「TCFD提言はすべての企業に対し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の４つの項目に基づいて開示することを推奨しています。当社はこの提言の４つの開示項目に沿って、情報開示を行います。各本部長が各部門と連携して中長期の気候変動の影響による事業へのリスク、機会の検証を年4回行い、必要な対策を講じます。結果はステアリングコミッティの報告を経て、重大な影響の恐れのある事案については2回/年に取締役会へ報告・付議します。」
TCFDの4項目に沿った開示方針を初めて示し、各部門による年4回の検証及び重大事案の取締役会への年2回の報告・付議という運用を記載した。