コーセル（6905）・方針再掲
収益認識会計基準の適用
FY2022-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による収益表示変更54社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに35社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている54社のうち14社を表示しています。上の文は54社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用し」
収益認識会計基準の適用を通期でも継続し、売上高・売上原価がそれぞれ65,719千円増加したと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高が42,454千円、売上原価が42,454千円増加しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準を継続適用し、当第3四半期累計期間では売上高・売上原価が各42,454千円増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高が26,359千円、売上原価が26,359千円増加しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準を継続適用し、当第2四半期累計期間では売上高・売上原価が各26,359千円増加した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
当第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識方法を変更した。売上高および売上原価は12,949千円増加し、セグメント利益への影響はないと記載している。