コーセル（6905）・リスク顕在化
環境規制強化・環境対応遅延リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境規制強化による対応コスト・事業影響125社が書いているテーマ・逆風129社・追い風0社
コーセルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。42社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている125社のうち14社を表示しています。上の文は125社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約に基づく廃絶対象物質を含有する棚卸資産について、今後使用見込みのないものを廃棄実施し、棚卸資産廃棄損として計上しております。」
環境規制上の廃絶対象物質を含有する棚卸資産を廃棄し、棚卸資産廃棄損2,019千円を計上しており、環境対応に伴う費用が実際に発生している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後、これらの要求に対応した製品をタイムリーに市場に投入できない場合や法令及び規制等がより厳しくなることにより、対応のための多額の投資が余儀なくされるような場合には、当社グループの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
環境規制への対応遅延および規制強化に伴う追加投資のリスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後、これらの要求に対応した製品をタイムリーに市場に投入できない場合や法令及び規制等がより厳しくなることにより、対応のための多額の投資が余儀なくされるような場合には、当社グループの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
環境法令・規制強化への対応遅延や追加投資のリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「鉛フリーはんだの採用を含む欧州でのＲｏＨＳ指令やＲＥＡＣＨへの対応、大手ユーザーのグリーン調達への対応などに積極的に取り組んでおります。」
環境規制への対応を継続する一方、対応遅延や追加投資が業績に影響する可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「規制がより厳しくなり、これら規制に対応するため多額の投資が余儀なくされるような場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ISO14001、RoHS、REACH、鉛フリーはんだ、グリーン調達への対応を進めている。