三社電機製作所（6882）・リスク再掲
自然災害による事業活動への影響
FY2019-Q2に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2021。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・感染症によるサプライチェーン・事業継続リスク82社が書いているテーマ・逆風80社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。47社中24社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに35社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている82社のうち14社を表示しています。上の文は82社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの製造拠点、営業拠点等が地震等の自然災害によって多大な損害を受けたり、伝染病や新型コロナウイルス感染症のようなパンデミック等により、通常の事業活動が困難になった場合、工場の操業停止や配送が遅延する可能性があります。」
自然災害・感染症による操業停止、配送遅延、顧客・取引先経由の生産・物流・販売への影響リスクを再確認している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「国内では、豪雨地震などの自然災害が頻発し、企業の事業活動にも影響を及ぼしました。」
豪雨・地震などの自然災害が頻発し、企業の事業活動に影響したと記載され、自然災害リスクの実際の影響が確認された。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「国内では豪雨、台風、地震など自然災害が頻発、これにより企業の事業活動にも影響を及ぼしました。」
豪雨、台風、地震などの自然災害が頻発し、企業の事業活動に影響したとの外部環境認識が初めてこのファイリングで明示された。