読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
29.1
%（営業利益の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日〜2026年３月31日連結日本基準売上高26,651百万円前年比 +4.8%
営業利益1,386百万円前年比 +29.1%
経常利益1,137百万円前年比 -3.7%
純利益（親会社株主帰属）381百万円前年比 -24.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益28円65銭
売上高営業利益率当期 5.2% / 前期 4.2%
期末の財政状態
総資産32,724百万円
うち純資産 24,925 百万円自己資本比率 76.2%前期末比 +3.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,370
投資-1,315
財務-1,331
純増減+724
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,761百万円
セグメント別売上高半導体事業 6,368百万円（前年比 +8.6%）、電源機器事業 20,283百万円（前年比 +3.6%）
セグメント別利益半導体事業 -639百万円、電源機器事業 2,026百万円（前年比 +12.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高28,000百万円（前年比 +5.1%）
営業利益1,300百万円（前年比 -6.2%）
経常利益1,300百万円（前年比 +14.3%）
純利益910百万円（前年比 +138.7%）
年間配当予想40円／株 → 40円／株（0.0%）
配当性向当期 139.6% / 次期予想 58.5%
株主還元方針1株当たり年間配当金額を配当性向30％もしくは40円のいずれか高い方とする
業績の増減要因
売上高はディスクリートおよびチップ、一般産業用電源、インバーター分野、サービス分野の売上伸長などにより増加。営業利益は増収による効果に加え、電源機器事業の固定費削減が寄与。経常利益は持分法適用関連会社の投資損失、純利益は固定資産の減損損失および法人税等の計上が減少要因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失245百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 245百万円
減価償却費1,006百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数14,950,000株
期末自己株式数1,639,522株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日〜2026年３月31日 |
| 売上高 | 26,651百万円（前年比 +4.8%） |
| 営業利益 | 1,386百万円（前年比 +29.1%） |
| 経常利益 | 1,137百万円（前年比 -3.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 381百万円（前年比 -24.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 28円65銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 5.2% / 前期 4.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 76.2% / 前期末 72.5% |
| 総資産 | 32,724百万円 |
| 純資産 | 24,925百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,370百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,315百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,331百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,761百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 28,000百万円（前年比 +5.1%） / 営業利益 1,300百万円（前年比 -6.2%） / 経常利益 1,300百万円（前年比 +14.3%） / 純利益 910百万円（前年比 +138.7%） |
| 年間配当予想 | 40円／株 → 40円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 当期 139.6% / 次期予想 58.5% |
| 株主還元方針 | 1株当たり年間配当金額を配当性向30％もしくは40円のいずれか高い方とする |
| セグメント別売上高 | 半導体事業 6,368百万円（前年比 +8.6%）、電源機器事業 20,283百万円（前年比 +3.6%） |
| セグメント別利益 | 半導体事業 -639百万円、電源機器事業 2,026百万円（前年比 +12.2%） |
| 減価償却費 | 1,006百万円 |
| 減損損失 | 245百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 245百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 14,950,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,639,522株 |
| 業績の増減要因 | 売上高はディスクリートおよびチップ、一般産業用電源、インバーター分野、サービス分野の売上伸長などにより増加。営業利益は増収による効果に加え、電源機器事業の固定費削減が寄与。経常利益は持分法適用関連会社の投資損失、純利益は固定資産の減損損失および法人税等の計上が減少要因。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高はディスクリート・チップ、一般産業用電源、インバーター分野、サービス分野の売上伸長などにより増加しました。営業利益は増収効果に加え、電源機器事業の固定費削減が寄与しました。一方、経常利益は持分法適用関連会社の投資損失、親会社株主に帰属する当期純利益は半導体事業の一部および海外子会社の固定資産に係る減損損失と法人税等の計上により減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。