Komori
メガチップス(6875)・方針年度の役員報酬実績への更新直近の株式の発行・処分(2026-07-24)では「前進」

優秀な人材の保持・獲得と業績向上を意識した役員報酬体系

FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-07-24。

8記載
9年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2018 – FY2020再掲FY2023 – FY20262018: 120182019: 020192020: 120202021: 020212022: 120222023: 120232024: 020242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
人材確保と企業価値向上を目的とする役員報酬方針23社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026年度の役員報酬実績への更新有価証券報告書

    「役員賞与は、事業年度ごとに、原則、当社グループにおける「親会社株主に帰属する当期純利益」の7%を上限として原資を決定します。」

    親会社株主帰属当期純利益の7%を上限とする業績連動報酬方針が再確認され、当年度の役員賞与総額は102,873千円となった。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「役員賞与は、事業年度ごとに、原則、当社グループにおける「親会社株主に帰属する当期純利益」の7%を上限として原資を決定します。」

    優秀な人材の保持・獲得と企業価値・業績向上を重視し、親会社株主帰属当期純利益の7%を上限とする業績連動報酬及び譲渡制限付株式報酬の方針が再確認された。当事業年度の役員賞与総額は137,487千円とされた。
  3. FY2023再掲有価証券報告書

    「役員賞与は、事業年度ごとに、原則、当社グループにおける「親会社株主に帰属する当期純利益」の7%を上限として原資を決定します。」

    優秀な人材の保持・獲得と企業価値・業績向上を重視し、親会社株主帰属当期純利益の7%を上限とする業績連動報酬及び譲渡制限付株式報酬の方針が再確認された。当年度の役員賞与総額は178,527千円とされた。
  4. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「役員賞与は、事業年度ごとに、原則、当社グループにおける「親会社株主に帰属する当期純利益」の7%を上限として原資を決定します。」

    業績連動報酬の原資上限が、前回記載の親会社株主帰属当期純利益5%から7%へ引き上げられた。譲渡制限付株式報酬も含む報酬体系が具体化した。
  5. FY2020再掲有価証券報告書

    「役員賞与は業績向上へのモチベーションを高めるため業績連動を基準としており、事業年度ごとに当社グループにおける「親会社株主に帰属する当期純利益」の5%を上限として原資を決定いたします。」

    優秀な人材の保持・獲得と企業価値・業績向上を重視する報酬方針に加え、親会社株主帰属当期純利益の5%を上限とする業績連動報酬の仕組み、報酬委員会による審議が具体的に開示された。当年度は純損失のため役員賞与の計上はなかった。
  6. FY2018初出有価証券報告書

    「当社の取締役及び監査役の報酬等は、競争力の源泉である優秀な人材を保持・獲得できる水準を勘案し、当社グループの企業価値の増大及び業績の向上へのモチベーションを高めることを重視した報酬体系としております。」

    役員報酬について、優秀な人材の保持・獲得と企業価値・業績向上へのモチベーションを重視する考え方が初めてテーマとして示された。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
メガチップスの次の決算発表は2026-11-06の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-24の株式の発行・処分で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
優秀な人材の保持・獲得と業績向上を意識した役員報酬体系|メガチップス(6875)の変遷 | Komori