収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用予定
FY2018に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、顧客への製品の引渡しにより履行義務が充足されることから、当該履行義務を充足した時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品販売は引渡し時点、受託開発工事は進捗度に基づき収益を認識する会計処理が再確認された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、顧客への製品の引渡しにより履行義務が充足されることから、当該履行義務を充足した時点となる着荷時及び検収時等に収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品販売は着荷時・検収時等、受託開発工事は進捗度に基づき収益を認識する会計処理が再確認された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、顧客への製品の引渡しにより履行義務が充足されることから、当該履行義務を充足した時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品販売は引渡し時点、受託開発工事は進捗度に基づき収益を認識する会計処理が再確認された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、顧客への製品の引渡しにより履行義務が充足されることから、当該履行義務を充足した時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品販売は引渡し時点、受託開発工事は進捗度に基づき収益を認識する会計処理が継続していることが再確認された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、顧客への製品の引渡しにより履行義務が充足されることから、当該履行義務を充足した時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品販売は引渡し時点、受託開発工事は進捗度に基づき収益を認識する会計処理が継続していることが再確認された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、顧客への製品の引渡しにより履行義務が充足されることから、当該履行義務を充足した時点となる着荷時及び検収時等に収益を認識しております。」
収益認識会計基準適用後も、製品販売は着荷時・検収時等、受託開発工事は進捗度に基づき収益を認識する処理が継続していることが再確認された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、顧客への製品の引渡しにより履行義務が充足されることから、当該履行義務を充足した時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品販売は引渡し時点、受託開発工事は進捗度に基づき収益を認識する会計処理が継続していることが再確認された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、顧客への製品の引渡しにより履行義務が充足されることから、当該履行義務を充足した時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品販売は引渡し時点、受託開発工事は進捗度に基づき収益を認識する会計処理が継続していることが再確認された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「これらの製品の販売については、顧客への製品の引渡しにより履行義務が充足されることから、当該履行義務を充足した時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品販売は引渡し時点、受託開発工事は進捗度に基づき収益を認識する会計処理が継続していることが示された。 - FY2022年度の収益認識会計基準適用影響額への更新有価証券報告書
「この結果、収益認識会計基準等を適用する前と比べて、当連結会計年度の売上高は3,770,466千円減少しております。また、当連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の当期首残高は1,063,352千円減少しております。」
2022年3月期首から適用した収益認識会計基準について、通期の売上高及び期首利益剰余金への影響額が確定的に開示された。 - FY2022-Q3収益認識会計基準適用影響額の累計更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,098,011千円減少しております。なお、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に与える影響は軽微であります。また、利益剰余金の当期首残高は1,063,352千円減少しております。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準について、第3四半期累計では売上高が30億9,801万1千円、期首利益剰余金が10億6,335万2千円減少したと影響額が更新された。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期首からの適用予定としていた収益認識会計基準等を第1四半期連結会計期間の期首から適用した。製品販売の認識時点、部材支給取引、代理人取引の収益認識方法が変更され、売上高は45億1,994万3千円、期首利益剰余金は10億6,335万2千円減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準について、2022年3月期首から適用予定であり、影響額は評価中であることが再確認された。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」について、平成34年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する新会計基準について、平成34年3月期首からの適用予定とし、影響額は評価中と記載された。