協立電機（6874）・施策再掲
リモート手法による海外案件・顧客対応の継続
FY2021に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
渡航制限下の海外案件リモート・現地対応3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「これら課題についてもリモートによる新たな手法を確立して参りましたが、更なるブラッシュアップを目指し、ロケーションに囚われない顧客の安全・安心、高品質への期待に応えて参ります。」
海外案件等の対面作業への制約に対し、リモートによる手法を確立し、さらなる改善を目指す方針が再確認されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「これら課題についてもリモートによる新たな手法を確立して参りましたが、更なるブラッシュアップを目指し、ロケーションに囚われない顧客の安全・安心、高品質への期待に応えて参ります。」
新型コロナウイルス感染症による人の往来制限や海外案件の工程支障に対し、リモートによる新たな手法を確立し、場所に依存しない顧客対応の改善を目指している。