日本マイクロニクス（6871）・施策固定費圧縮による営業利益の想定超過
構造改革の完遂と筋肉質な企業体質の構築
FY2016-Q2に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
11記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
コスト削減による財務体質改善22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風22社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3固定費圧縮による営業利益の想定超過有価証券報告書
「一方、固定費の圧縮に努めたことで、営業利益においては想定を上回りました。」
半導体市況の回復遅れによる減収減益の一方、固定費の圧縮に取り組み、営業利益は想定を上回ったと記載している。 - FY2021-Q2当期の事業構造改革費用は計上なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間(自 2021年１月１日 至 2021年６月30日) 該当事項はありません。」
前年同期にはTE事業に係る事業構造改革費用123百万円を計上していたが、当第2四半期連結累計期間には事業構造改革費用の計上がない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「事業構造改革費用123百万円は、ＴＥ事業に係るものであり、その内訳は、退職特別加算金70百万円、たな卸資産評価損45百万円及びその他７百万円であります。」
TE事業に係る構造改革費用123百万円と内訳を再掲している。前回開示から金額の増加など新たな進展は記載されていない。 - FY2020-Q1ＴＥ事業の構造改革費用を123百万円計上有価証券報告書
「事業構造改革費用123百万円は、ＴＥ事業に係るものであり、その内訳は、退職特別加算金70百万円、たな卸資産評価損45百万円及びその他７百万円であります。」
ＴＥ事業に係る事業構造改革費用を123百万円計上し、退職特別加算金、たな卸資産評価損等の内訳を開示している。 - FY2019-Q4TE事業で事業構造改革費用を計上有価証券報告書
「事業構造改革費用は、ＴＥ事業に係るものであります。」
TE事業に係る事業構造改革費用50百万円を特別損失として計上している。 - FY2018-Q4削除有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
本 filing の基本方針・重点施策には、従来の『構造改革を完遂し、筋肉質な企業体質を構築』という表現が記載されておらず、現在の明示的な戦略テーマからは消えている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「1. 構造改革を完遂し、筋肉質な企業体質を構築」
『Challenge17』の基本方針として、構造改革の完遂と筋肉質な企業体質の構築を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「1. 構造改革を完遂し、筋肉質な企業体質を構築」
『Challenge17』の基本方針として、構造改革の完遂と筋肉質な企業体質の構築を再掲している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「1. 構造改革を完遂し、筋肉質な企業体質を構築」
『Challenge17』の基本方針として、構造改革の完遂と企業体質の構築を再掲している。新たな達成マイルストーンは記載していない。 - FY2016前進有価証券報告書
「ＴＥ事業では、事業構造改革によりＦＰＤ関連装置ビジネスの利益が安定化したことに加え、半導体テスタの高需要もあり、２期連続の営業黒字となりました。」
事業構造改革の成果として、TE事業が2期連続の営業黒字となったと記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「構造改革を完遂し、筋肉質な企業体質を構築」
『Challenge17』の基本方針の第1項として、事業構造改革を完遂する施策を明示している。