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日本マイクロニクス(6871)・方針再定義

顧客ベネフィット、技術開発、自己実現、QDCCSS改善を重視する企業文化

FY2016-Q2に初出。14回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2023。

14記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2020-Q22016: 220162017: 320172018: 320182019: 320192020: 220202021: 020212022: 020222023: 020232024: 1
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QDCCSSを基盤とする企業文化と価値観の浸透3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

日本マイクロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023再定義有価証券報告書

    「私たちの大切なもの(Our Values) 「QDCCSS + QDCCSS2.0」」

    従来のQDCCSSを維持しつつ、成長への探求、No.1製品の開発、挑戦と行動、約束と責任、思いやりと感謝、持続性の追求からなる「QDCCSS2.0」を新たな価値観として加えた。
  2. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「また、⑤当社は、上記の強みを活かすために、当社の従業員に対し、(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、並びに(4)QDCCSS※の改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図るよう努めており、これらの従業員についても、当社の企業価値の源泉の一部を構成しております。」

    顧客ベネフィット、技術開発、従業員の自己実現、QDCCSSの改善・改革を重視する方針・企業文化を再確認している。
  3. FY2019-Q4再掲有価証券報告書

    「また、⑤当社は、上記の強みを活かすために、当社の従業員に対し、(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、並びに(4)QDCCSSの改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図るよう努めており、これらの従業員についても、当社の企業価値の源泉の一部を構成しております。」

    顧客ベネフィット、技術開発、従業員の自己実現、QDCCSSの改善・改革を重視する方針・企業文化を再確認している。
  4. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、⑤当社は、上記の強みを活かすために、当社の従業員に対し、(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、並びに(4)QDCCSSの改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図るよう努めており、これらの従業員についても、当社の企業価値の源泉の一部を構成しております。」

    顧客ベネフィット、技術開発、従業員の自己実現、QDCCSSの改善・改革を重視する方針・企業文化を再確認している。
  5. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「また、⑤当社は、上記の強みを活かすために、当社の従業員に対し、(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、並びに(4)QDCCSSの改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図るよう努めており、これらの従業員についても、当社の企業価値の源泉の一部を構成しております。」

    顧客ベネフィット、技術開発、従業員の自己実現、QDCCSSの改善・改革を重視する方針・企業文化を再確認している。
  6. FY2018-Q4再掲有価証券報告書

    「また、⑤当社は、上記の強みを活かすために、当社の従業員に対し、(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、並びに(4)QDCCSSの改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図るよう努めており、これらの従業員についても、当社の企業価値の源泉の一部を構成しております。」

    顧客ベネフィット、技術開発、従業員の自己実現、QDCCSSの改善・改革を重視する方針・企業文化を再確認している。
  7. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また、⑤当社は、上記の強みを活かすために、当社の従業員に対し、(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、並びに(4)QDCCSSの改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図るよう努めており、これらの従業員についても、当社の企業価値の源泉の一部を構成しております。」

    顧客ベネフィット、技術開発、従業員の自己実現、QDCCSSの改善・改革を重視する方針・企業文化を再確認している。
  8. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「また、⑤当社は、上記の強みを活かすために、当社の従業員に対し、(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、並びに(4)QDCCSSの改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図るよう努めており、これらの従業員についても、当社の企業価値の源泉の一部を構成しております。」

    顧客ベネフィット、技術開発、従業員の自己実現、QDCCSSの改善・改革を重視する方針・企業文化を再確認している。
  9. FY2017-Q4再掲有価証券報告書

    「QDCCSSを更に推し進めて品質と納期での競争力を高め、市場へ安心・安全を提供する事で『より豊かな社会の発展に貢献』する」

    QDCCSSの改善・改革を企業価値向上の中核的な企業文化として再掲し、品質・納期の競争力と安心・安全の提供に結び付けている。
  10. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、及び(4)QDCCSSの改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図ることで、施策の遂行ひいては改革の成功を導きました。」

    顧客ベネフィット、技術開発、従業員の自己実現、QDCCSS改善を重視する方針・企業文化を再掲している。
  11. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、及び(4)QDCCSSの改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図ることで、施策の遂行ひいては改革の成功を導きました。」

    顧客ベネフィット、技術開発、従業員の自己実現、QDCCSS改善を重視する方針・企業文化を再掲している。
  12. FY2016-Q4再掲有価証券報告書

    「(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、及び(4)QDCCSSの改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図ることで、施策の遂行ひいては改革の成功を導きました。」

    顧客ベネフィット、技術開発、従業員の自己実現、QDCCSS改善を重視する方針・企業文化を、構造改革成功の要素として再掲している。
  13. FY2016再掲有価証券報告書

    「QDCCSS(呼称:クダックス)」

    QDCCSSを品質、納期、原価、法令遵守、サービス、安全の6テーマからなる総合管理システムとして説明し、企業文化・改革の基盤として再掲している。
  14. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「(1)蓄積された技術と製造ノウハウを結集し、顧客に最高のベネフィットを提供する、(2)常に技術開発に注力し、新技術の実現に努める、(3)全社員が自己実現を図り、創造性豊かな企業文化を構築する、及び(4)QDCCSSの改善及び改革にすべての社員の力を結集するといった方針や企業文化の浸透を図ることで、施策の遂行ひいては改革の成功を導きました。」

    2012年9月期の事業構造改革で浸透を図った方針・企業文化を、改革成功の要素として引用している。
一緒に動いた変遷

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報道
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