熱のコントロールと外部技術を軸とする研究開発
FY2016に初出。20回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、273百万円であります。」
熱制御、高付加価値製品、ソフトウェア・エレクトロニクス等を軸とする研究開発活動を継続し、研究開発費は273百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、251百万円であります。」
従来の研究開発方針を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を251百万円と記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、214百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を214百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、101百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を101百万円と記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、278百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費を278百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、87百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を87百万円と記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、216百万円であります。」
従来の研究開発方針を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費を216百万円と記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は402百万円であります。」
熱制御、高付加価値製品、ソフトウェア・エレクトロニクス、外部技術との組合せを軸とする研究開発を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、188百万円であります。なお、第１四半期連結会計期間より、連結子会社の株式会社シバウラ防災製作所が消防ポンプ事業において実施する消防・防災機器等に係る研究開発費が含まれております。」
従来の研究開発活動を継続しつつ、シバウラ防災製作所の消防・防災機器に関する研究開発費を連結範囲に含めている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、94百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間より、連結子会社の株式会社シバウラ防災製作所が消防ポンプ事業において実施する消防・防災機器等に係る研究開発費が含まれております。」
従来の研究開発方針を継続しつつ、子会社化したシバウラ防災製作所の消防・防災機器に関する研究開発費を連結範囲に含めている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は299百万円であります。」
熱制御、高付加価値製品、ソフトウェア・エレクトロニクス、外部技術との組合せを基本方針とする研究開発を継続し、研究開発費は299百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における主な研究開発活動の状況の変更はありません。」
研究開発活動の基本方針および主な活動状況に変更がないと明記している。研究開発活動の金額は218百万円である。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間における主な研究開発活動の状況の変更はありません。」
研究開発活動の基本方針および主な活動状況に重要な変更がないと明記している。研究開発活動の金額は59百万円である。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は278百万円であります。」
熱制御、高付加価値製品、ソフトウェア・エレクトロニクス、外部技術との組合せを基本方針とする研究開発を継続し、研究開発費は278百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における主な研究開発活動の状況の変更はありません。」
研究開発活動の基本方針および主な活動状況に変更がないと明記している。研究開発活動の金額は182百万円である。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間における主な研究開発活動の状況の変更はありません。」
研究開発活動の基本方針および主な活動状況に重要な変更がないと明記している。研究開発活動の金額は117百万円である。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間における主な研究開発活動の状況の変更はありません。」
研究開発活動の基本的な方向性に変更がないと明記している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「研究開発活動基本方針 １ 熱のコントロールを目的とした、高付加価値で創造的な製品とシステムの開発 ２ ソフトウエア及びエレクトロニクス技術をベースにした機器制御に関する顧客満足度の高い製品の研究開発とその応用 ３ 自社のコア・テクノロジーと外部の優れた技術の組み合せによる複合的な技術の創出」
熱制御、高付加価値製品、ソフトウェア・エレクトロニクス、外部技術との組合せを研究開発の基本方針として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における主な研究開発活動の状況の変更はありません。」
研究開発活動の基本的な方向性に重要な変更がないとし、研究開発費は257百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「１ 熱のコントロールを目的とした、高付加価値で創造的な製品とシステムの開発 ２ ソフトウェア及びエレクトロニクス技術をベースにした機器制御に関する顧客満足度の高い製品の研究開発とその応用 ３ 自社のコア・テクノロジーと外部の優れた技術の組み合せによる複合的な技術の創出」
研究開発活動の基本方針として、高付加価値製品、ソフトウェア・エレクトロニクス、外部技術との組合せを明示している。