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シスメックス(6869)・方針引き上げ直近の決算(2026-08-07)では「悪化」

ROEと親会社所有者帰属持分比率を重視する資本管理

FY2017に初出。33回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」は2026-05-14。直近の記載は2026-08-07。

33記載
10年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017 – FY2026-H12017: 320172018: 420182019: 220192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 42026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。14社中3社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07悪化決算

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の71.4%から6.4ポイント減少して65.0%となりました。」

    自己株式取得等により、親会社所有者帰属持分比率が前連結会計年度末から低下した。
  2. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「資本効率の向上を図り、ROE 12.0%(2028年度)の達成を目標といたします。有利子負債の活用による資本構成の最適化を検討すると共に、配当性向40%目途の累進配当及び機動的な自己株式取得により、株主還元を拡充いたします。」

    従来のROE・親会社所有者帰属持分比率のモニタリング方針から、ROE12.0%を2028年度に達成する目標、有利子負債による資本構成最適化、累進配当及び自己株式取得へ具体化した。
  3. FY2026-H1中間期の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の69.7%から2.4ポイント増加して72.1%となりました。」

    親会社所有者帰属持分比率は2025年9月末に72.1%となり、2025年3月末の69.7%から2.4ポイント上昇した。
  4. FY2025-H1中間期の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の69.8%から1.5ポイント増加して71.3%となりました。」

    親会社所有者帰属持分比率は2024年9月末に71.3%となり、2024年3月末の69.8%から上昇した。
  5. FY2024ROE・親会社所有者帰属持分比率とROIC重視を更新有価証券報告書

    「ROEは、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ12.4%及び12.1%であります。親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ73.0%及び69.8%であります。」

    ROEは12.4%から12.1%へ低下し、親会社所有者帰属持分比率は73.0%から69.8%へ低下した。また、経営基盤強化策としてROIC及び主要関連指標の分析・モニタリングを行う方針を示している。
  6. FY2024-Q3第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の73.0%から1.4ポイント減少して71.6%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、第3四半期末に71.6%となり、前連結会計年度末から1.4ポイント低下した。
  7. FY2024-Q2第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の73.0%から2.2ポイント増加して75.2%となりました。」

    第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率は75.2%となり、2023年3月期末から2.2ポイント上昇した。
  8. FY2024-Q1第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の73.0%から2.1ポイント増加して75.1%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、2023年6月末に75.1%となり、前連結会計年度末から2.1ポイント上昇した。
  9. FY2023通期ROE・親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「ROEは、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ13.5%及び12.4%であります。親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ72.0%及び73.0%であります。」

    ROEは13.5%から12.4%へ低下し、親会社所有者帰属持分比率は72.0%から73.0%へ上昇した。
  10. FY2023-Q3第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の72.0%から2.5ポイント増加して74.5%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、第3四半期末に74.5%となり、前連結会計年度末から2.5ポイント上昇した。
  11. FY2023-Q2第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の72.0%から2.3ポイント増加して74.3%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、2022年9月末に74.3%となり、前連結会計年度末から2.3ポイント上昇した。
  12. FY2023-Q1第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の72.0%から2.2ポイント増加して74.2%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、当第1四半期末に74.2%となり、前連結会計年度末から2.2ポイント上昇した。
  13. FY2022通期ROE・親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「ROEは、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ10.9%及び13.5%であります。親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ71.9%及び72.0%であります。」

    ROEは10.9%から13.5%へ上昇し、親会社所有者帰属持分比率は71.9%から72.0%へ上昇した。
  14. FY2022-Q3第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末と同水準の72.0%となりました。」

    第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率は72.0%となり、前連結会計年度末と同水準であることを開示している。
  15. FY2022-Q2第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の72.0%から1.0ポイント増加して73.0%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、第2四半期末に73.0%となった。
  16. FY2022-Q1第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の72.0%から1.6ポイント増加して73.6%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、当第1四半期末に73.6%となり、前連結会計年度末から1.6ポイント上昇した。
  17. FY2021通期ROE・親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「ROEは、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ12.9%及び11.3%であります。親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ71.3%及び72.0%であります。」

    ROEは12.9%から11.3%へ低下し、親会社所有者帰属持分比率は71.3%から72.0%へ上昇した。
  18. FY2021-Q3第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の71.3%から2.7ポイント増加して74.0%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、第3四半期末に74.0%となり、前連結会計年度末から2.7ポイント上昇した。
  19. FY2021-Q2第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の71.3%から3.6ポイント増加して74.9%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、第2四半期末に74.9%となり、前連結会計年度末から3.6ポイント上昇した。
  20. FY2021-Q1第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の71.3%から3.4ポイント増加して74.7%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、当第1四半期末に74.7%となり、前連結会計年度末から3.4ポイント上昇した。
  21. FY2020通期ROE・親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「ROEは、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ16.3%及び12.9%であります。親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ76.3%及び71.3%であります。」

    資本管理指標として、ROEは16.3%から12.9%へ、親会社所有者帰属持分比率は76.3%から71.3%へ低下した。
  22. FY2020-Q3第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の76.3%から3.1ポイント減少して73.2%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、第3四半期末に73.2%となり、前連結会計年度末から3.1ポイント低下した。
  23. FY2020-Q1第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の76.3%から2.8ポイント減少して73.5%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、当第1四半期末に73.5%となり、前連結会計年度末から2.8ポイント低下した。
  24. FY2019-Q3第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の74.8%から3.0ポイント増加して77.8%となりました。」

    資本管理でモニタリングする親会社所有者帰属持分比率は、第3四半期末に77.8%となり、前連結会計年度末から3.0ポイント上昇した。
  25. FY2019-Q2第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の74.8%から3.2ポイント増加して78.0%となりました。」

    資本管理でモニタリングする指標の一つとして、第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率78.0%を開示している。
  26. FY2019-Q1第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の74.8%から3.4ポイント増加して78.2%となりました。」

    資本管理でモニタリングする指標の一つとして、当第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率78.2%を開示している。
  27. FY2018通期ROE・親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「そのため、資本効率については親会社所有者帰属持分当期利益率(ROE)を、財務体質については親会社所有者帰属持分比率を定期的にモニタリングしております。ROEは、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ20.7%及び17.4%であります。親会社所有者帰属持分比率は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、いずれも74.8%であります。」

    資本管理指標として、通期ROEが20.7%から17.4%へ低下し、親会社所有者帰属持分比率は74.8%で横ばいとなった。
  28. FY2018-Q3第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の74.8%から1.3ポイント増加して76.1%となりました。」

    第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率は76.1%となり、前連結会計年度末から1.3ポイント上昇した。
  29. FY2018-Q2親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の74.8%から0.2ポイント減少して74.6%となりました。」

    資本管理でモニタリングする指標の一つとして、第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率74.6%を開示している。
  30. FY2018-Q1親会社所有者帰属持分比率を更新有価証券報告書

    「また、親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の74.8%から0.7ポイント増加して75.5%となりました。」

    資本管理でモニタリングする指標の一つとして、当第1四半期末の親会社所有者帰属持分比率75.5%を開示している。
  31. FY2017初出有価証券報告書

    「連結会社は、持続的成長による企業価値の最大化を実現するために、資本効率を向上させつつ、成長に向けた事業投資に備えた健全な財務体質を維持することを資本管理において重視しております。そのため、資本効率については親会社所有者帰属持分当期利益率(ROE)を、財務体質については親会社所有者帰属持分比率を定期的にモニタリングしております。」

    資本効率をROE、財務体質を親会社所有者帰属持分比率で定期的にモニタリングする資本管理方針を初めて明示している。
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