新型肺炎・インフルエンザ等の感染拡大リスク
FY2019に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、想定を超えた自然災害やそれに起因する大規模停電、電力不足、戦争及びテロ行為による社会的混乱、新型コロナウイルス感染症に代表される未知の感染症の流行によって大きな被害を受ける可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を含む感染症の流行が、自然災害等とともに業績へ大きな影響を与える可能性を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「世界経済は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、依然として先行き不透明な状況が続いております。日本を含め先進国を中心にワクチン接種が順調に進んでおりますが、変異種を主要因とする感染症拡大の波が断続的に訪れ、経済活動の完全な再開に向けて未だ予断を許さない状況が続いております。」
ワクチン接種や経済活動再開が進む一方、変異種を含む感染拡大の波が断続的に訪れ、先行き不透明な状況が続いていると再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「世界経済は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、依然として先行き不透明な状況が続いております。一部の国々ではワクチン接種が順調に進み、経済活動の再開が進んでおりますが、世界各国で新型コロナウイルス感染症拡大の波が断続的に訪れている状況に変わりはなく、各国間及び業種間で経済活動の回復に格差が生じております。」
ワクチン接種や経済活動再開が進む一方、感染拡大の波が断続的に訪れ、経済回復に格差がある状況が続いていると再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「世界経済は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による経済活動の抑制により、極めて厳しい状況が続いております。感染拡大の波が断続的に訪れており、さらに、米中貿易摩擦の影響が引き続き懸念されることから、経済の先行きは未だ予断を許さない状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の波が断続的に訪れ、経済活動の抑制と先行き不透明な状況が続いていると再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、不慮の自然災害や感染症発生等に対する防災・防疫対策を施しております。また、不慮の自然災害や感染症が発生した際には、リスク管理規定に基づき全社でリスク低減を図る体制を構築しております。」
新型コロナウイルス感染症を含む感染症リスクが続く中、防疫対策と全社的なリスク低減体制を整備していると記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大が続く中、当社では社員の感染防止への対策を講じるとともに、お客様への納入責任を果たすべく、サプライチェーンの確保、操業維持のための体制構築に努めております。今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期の遅れなどによる事業環境の変化が、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
感染拡大が続く中、社員の感染防止、サプライチェーン確保、操業維持の対応を継続している。収束時期の遅れによる業績影響の可能性も引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大が続く中、当社では社員の感染防止への対策を講じるとともに、お客様への納入責任を果たすべく、サプライチェーンの確保、操業維持のための体制構築に努めております。今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期の遅れなどによる事業環境の変化が、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
感染拡大が続き、経済活動停滞や営業活動制限による影響が生じている一方、感染防止、サプライチェーン確保、操業維持の対応を進めている。収束時期の遅れによる業績影響の可能性は引き続き記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「世界経済は、長期化する米中貿易摩擦の影響に加え、新型コロナウイルス感染症の拡大により減速傾向が強まり、先行きは極めて不透明な状況になっております。また、日本経済は、世界経済減速の影響を受け輸出が低迷していることに加え、新型コロナウイルス感染症の拡大により経済活動が停滞し、厳しい局面を迎えております。」
前年度に可能性として記載された新型肺炎等の感染拡大リスクについて、新型コロナウイルス感染症の拡大が世界・日本経済の減速及び日本の経済活動停滞として実際に発生したと記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「また、新型の肺炎、インフルエンザなどによる感染が拡大した場合、当社グループでは適切な対応に努めますが、事業活動全般に影響を及ぼす可能性があります。」
新型の肺炎やインフルエンザ等の感染拡大が事業活動全般に影響する可能性を初めてリスクとして記載している。