IT技術者不足と人材流出のリスク
FY2016に初出。12回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主要なリスクについて重要な変更がないと記載され、IT技術者不足・人材流出リスクにも新たな変更は示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主要なリスクについて重要な変更はないと記載され、IT技術者不足・人材流出リスクにも新たな変化は示されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、急激な市場環境の変化や雇用情勢の改善による人手不足に伴い、必要な人材の確保等が叶わない場合や人材の流出が生じた場合、減収あるいは新たな費用の増加等により、当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
IT人材の不足・流出による減収や費用増加のリスクを継続記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主要なリスクについて重要な変更がないと記載され、IT技術者不足・人材流出リスクにも新たな変更は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
主要なリスクについて重要な変更はないと記載され、IT技術者不足・人材流出リスクにも新たな変化は示されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、急激な市場環境の変化や雇用情勢の改善による人手不足に伴い、必要な人材の確保等が叶わない場合や人材の流出が生じた場合、減収あるいは新たな費用の増加等により、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材不足・人材流出による減収や費用増加のリスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、急激な市場環境の変化や雇用情勢の改善による人手不足に伴い、必要な人材の確保等が叶わない場合や人材の流出が生じた場合、減収あるいは新たな費用の増加等により、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材不足・人材流出による減収や費用増加のリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、急激な市場環境の変化や雇用情勢の改善による人手不足に伴い、必要な人材の確保等が叶わない場合や人材の流出が生じた場合、減収あるいは新たな費用の増加等により、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材不足・人材流出による減収や費用増加のリスクを引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、人材の確保・育成が大きな課題となっており、前連結会計年度より未経験者採用並びに社内研修・OJTを実施することで中長期的な人材確保を目指し、パートナー企業との連携を強化しております。」
人材の確保・育成が引き続き大きな課題とされ、技術者不足への対応策が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら一方で慢性的な技術者不足は変わらず、パートナー企業との連携を強化するとともに、採用面では未経験者を採用し社内研修及びOJTを実施することで、これを解消するべく取り組んでおります。」
技術者不足が引き続き慢性的な課題として記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら一方で、慢性的な技術者不足から人材確保が大きな課題となってきており」
技術者不足が慢性的で、人材確保が引き続き大きな課題であると記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、急激な市場環境の変化や雇用情勢の改善による人手不足に伴い、必要な人材の確保等が叶わない場合や人材の流出が生じた場合、減収あるいは新たな費用の増加等により、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
システム開発関連で人材不足の改善が見られない状況を記載し、採用難・流出を業績へのリスクとしている。