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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
49
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日〜2026年３月31日連結日本基準売上高36,572百万円前年比 +49.0%
営業利益4,232百万円前年比 +451.7%
経常利益4,042百万円前年比 +593.6%
純利益（親会社株主帰属）2,108百万円前年比 +464.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益283.22円
売上高営業利益率11.6
期末の財政状態
総資産32,110百万円
うち純資産 8,083 百万円自己資本比率 25.2%前期末比 -8.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-6,132
投資-42
財務+6,412
純増減+238
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,331百万円
セグメント別売上高デジタルデバイス 22,255百万円（前年比 +59.4%）、デジタルエンジニアリング 3,565百万円（前年比 +27.2%）、ＩＣＴプロダクツ 9,324百万円（前年比 +22.9%）
セグメント別利益デジタルデバイス 4,262百万円（前年比 +188.4%）、デジタルエンジニアリング 449百万円、ＩＣＴプロダクツ 535百万円（前年比 +180.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高48,000百万円（前年比 +31.2%）
営業利益3,500百万円（前年比 -17.3%）
経常利益3,200百万円（前年比 -20.8%）
純利益2,150百万円（前年比 +1.9%）
年間配当予想18円 → 30円（+66.7%）
配当性向6.4
業績の増減要因
半導体メモリー市場の需給逼迫と価格上昇、安定した製品供給、デジタルエンジニアリング・ICTプロダクツの成長、新たに連結対象となった子会社の業績貢献、収益性の向上、減価償却費の減少
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 4社（株式会社ブレーン、ダイキサウンド株式会社、株式会社ブレイン、株式会社インテグ） / 除外 0社
重要な後発事象富士電工株式会社を2026年4月3日付で、株式会社ピーディックを2026年4月28日付で子会社化
減損損失625,543千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 8,592千円、国庫補助金 8,000千円、負ののれん発生益 43,893千円 / 特別損失 固定資産除却損 3,737千円、減損損失 625,543千円、その他 22,953千円
減価償却費488,091千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト・個人投資家向け）
期末発行済株式数7,925,714
期末自己株式数485,404
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日〜2026年３月31日 |
| 売上高 | 36,572百万円（前年比 +49.0%） |
| 営業利益 | 4,232百万円（前年比 +451.7%） |
| 経常利益 | 4,042百万円（前年比 +593.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,108百万円（前年比 +464.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 283.22円 |
| 売上高営業利益率 | 11.6 |
| 自己資本比率 | 当期末 25.2 / 前期末 33.7 |
| 総資産 | 32,110百万円 |
| 純資産 | 8,083百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -6,132百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -42百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6,412百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,331百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 48,000百万円（前年比 +31.2%） / 営業利益 3,500百万円（前年比 -17.3%） / 経常利益 3,200百万円（前年比 -20.8%） / 純利益 2,150百万円（前年比 +1.9%） |
| 年間配当予想 | 18円 → 30円（+66.7%） |
| 配当性向 | 6.4 |
| セグメント別売上高 | デジタルデバイス 22,255百万円（前年比 +59.4%）、デジタルエンジニアリング 3,565百万円（前年比 +27.2%）、ＩＣＴプロダクツ 9,324百万円（前年比 +22.9%） |
| セグメント別利益 | デジタルデバイス 4,262百万円（前年比 +188.4%）、デジタルエンジニアリング 449百万円、ＩＣＴプロダクツ 535百万円（前年比 +180.2%） |
| 減価償却費 | 488,091千円 |
| 減損損失 | 625,543千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 8,592千円、国庫補助金 8,000千円、負ののれん発生益 43,893千円 / 特別損失 固定資産除却損 3,737千円、減損損失 625,543千円、その他 22,953千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 4社（株式会社ブレーン、ダイキサウンド株式会社、株式会社ブレイン、株式会社インテグ） / 除外 0社 |
| 重要な後発事象 | 富士電工株式会社を2026年4月3日付で、株式会社ピーディックを2026年4月28日付で子会社化 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト・個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 7,925,714 |
| 期末自己株式数 | 485,404 |
| 業績の増減要因 | 半導体メモリー市場の需給逼迫と価格上昇、安定した製品供給、デジタルエンジニアリング・ICTプロダクツの成長、新たに連結対象となった子会社の業績貢献、収益性の向上、減価償却費の減少 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体メモリー市場の需給逼迫と価格上昇、安定した製品供給、デジタルエンジニアリング・ICTプロダクツの成長、新たに連結した子会社の業績貢献により増収となった。利益面では、売上高の増加、収益性の向上、設備投資に伴う減価償却費の減少が寄与した。2027年3月期は、M&Aによる売上高寄与を見込む一方、メモリー価格の上昇ペースが緩やかになり、デジタルデバイスの利益率が低下すると想定している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。