読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
83.2
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高4,701百万円前年比 -4.4%進捗 23.5%
営業利益52百万円前年比 -83.2%進捗 7.1%
経常利益63百万円前年比 -81.5%進捗 9.5%
純利益（親会社株主帰属）37百万円前年比 -95.9%進捗 7.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益5.00円
期末の財政状態
総資産16,947百万円
うち純資産 5,625 百万円自己資本比率 33.2%前期末比 -0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高デジタルデバイス 2,502百万円（前年比 +19.0%）、デジタルエンジニアリング 639百万円（前年比 -20.6%）、ICTプロダクツ 1,560百万円（前年比 -8.6%）、その他 91百万円（前年比 -79.4%）
セグメント別利益デジタルデバイス 361百万円（前年比 +61.2%）、デジタルエンジニアリング -83百万円、ICTプロダクツ -10百万円、その他 -6百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高20,000百万円（前年比 +5.2%）
営業利益735百万円（前年比 -40.5%）
経常利益665百万円（前年比 -45.7%）
純利益485百万円（前年比 -67.3%）
年間配当予想14円 → 14円（0.0%）
業績の増減要因
ICTプロダクツでの需要減少、ROM書込みサービス事業での書込み数量減少、前期の設備投資による減価償却費増加。純利益は前年同期の子会社株式売却に係る特別利益1,278百万円の反動も影響。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 7,329千円 / 特別損失 固定資産除却損 105千円
減価償却費163,203千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数7,886,314株
期末自己株式数544,145株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 4,701百万円（前年比 -4.4%） |
| 営業利益 | 52百万円（前年比 -83.2%） |
| 経常利益 | 63百万円（前年比 -81.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 37百万円（前年比 -95.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 5.00円 |
| 自己資本比率 | 当期末 33.2 / 前期末 34.1 |
| 総資産 | 16,947百万円 |
| 純資産 | 5,625百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 20,000百万円（前年比 +5.2%） / 営業利益 735百万円（前年比 -40.5%） / 経常利益 665百万円（前年比 -45.7%） / 純利益 485百万円（前年比 -67.3%） |
| 年間配当予想 | 14円 → 14円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | デジタルデバイス 2,502百万円（前年比 +19.0%）、デジタルエンジニアリング 639百万円（前年比 -20.6%）、ICTプロダクツ 1,560百万円（前年比 -8.6%）、その他 91百万円（前年比 -79.4%） |
| セグメント別利益 | デジタルデバイス 361百万円（前年比 +61.2%）、デジタルエンジニアリング -83百万円、ICTプロダクツ -10百万円、その他 -6百万円 |
| 減価償却費 | 163,203千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 7,329千円 / 特別損失 固定資産除却損 105千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 7,886,314株 |
| 期末自己株式数 | 544,145株 |
| 業績の増減要因 | ICTプロダクツでの需要減少、ROM書込みサービス事業での書込み数量減少、前期の設備投資による減価償却費増加。純利益は前年同期の子会社株式売却に係る特別利益1,278百万円の反動も影響。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ICTプロダクツの需要減少、ROM書込みサービス事業での書込み数量減少、前期に実施した設備投資による減価償却費の増加が営業利益を押し下げた。純利益は、前年同期に子会社株式売却に係る特別利益1,278百万円を計上していた反動も影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。